講演情報
[P10-03]骨粗鬆症性椎体骨折に対するBKP術後の日常生活障害の性差と遷延因子―歩行能力と外来理学療法の重要性―
*葉 清規1、松田 陽子1、対馬 栄輝2、兵頭 優幸3、林 知希1、大石 陽介4、村瀬 正昭4、土居 克三4、竹内 慶法4 (1. 浜脇整形外科リハビリセンター リハビリテーション科、2. 弘前大学大学院、3. 浜脇整形外科病院 リハビリテーション科、4. 浜脇整形外科病院 整形外科)
キーワード：
骨粗鬆症性椎体骨折、日常生活障害度、外来理学療法
本研究は所属施設倫理委員会の承認（202608-7）を得て行い、対象者には文書により説明を行い同意を得ている。
【目的】
骨粗鬆症性椎体骨折(OVF)は、骨粗鬆症による脆弱性骨折の主要な骨折であり、疼痛、身体機能低下、ADL・QOL低下を引き起こし、重度骨折は女性の有病率が高い（Horii、2019）。OVFに対する経皮的椎体形成術（Balloon Kyphoplasty：BKP）は、疼痛軽減、後弯減少、ADL・QOLの改善効果が得られる。一方、術後長期経過において、腰背部痛の再発・悪化が見られる症例も散見され、OVFが既往にある女性は、その後の骨折リスクが上昇する（Klotzbuecher、2000）との報告もあるが、BKP術後の日常生活障害の回復における性差の特徴は明らかではない。これらを明らかにすることは、術後理学療法におけるプロトコールの提案につながると考えた。
本研究の目的は、性差の視点からBKP術後患者の日常生活障害度に関連する要因を探索することである。
【方法】
対象は当院でOVFに対しBKPを施行し、本研究における評価が可能であった94例（平均年齢79.6±6.0歳、男：女=29例：65例）とした。除外基準は認知症症例、理学療法実施困難であった症例等とした。評価項目は、初回および術後6ヶ月の日常生活障害度をOswestry Disability Index（以下ODI）の下位尺度（痛みの強さ、身の回りのこと、物を持ち上げること、歩くこと、座ること、立っていること、睡眠、社会生活、乗り物での移動）、基本情報は年齢、性別、入院・外来理学療法総単位数、身体機能は術後3ヶ月の握力、開眼片脚立位時間、2ステップテスト、歩行速度、壁後頭間距離とした。統計解析は、性差の比較を正規性の検定により2標本t検定またはMann-WhitneyのU検定で解析した。また、術後6ヶ月のODIの下位尺度を従属変数、基本情報、身体機能、初回ODIを独立変数として、構成概念の相関および各変数が構成概念に対してどの程度影響しているかを正準相関分析で解析した（有意水準5%）。
【結果】
性差の比較では、女性の術後3ヶ月の握力、2ステップテストは有意に低値で、術後6ヶ月のODI痛みの強さが有意に高値であった（p<0.01）。正準相関分析の結果、第1正準変量の正準相関係数はr=0.73（p<0.05）で、独立変数群と従属変数群の構成概念に強い相関がみられた。独立変数群は性別（正準負荷量：-0.52）、外来理学療法総単位数（0.44）、術後3ヶ月の歩行速度（0.42）の順に構成概念へ影響度が高く、従属変数群は術後6ヶ月の痛みの強さ（-0.61）、物を持ち上げること（-0.55）、乗り物での移動（-0.55）、立っていること（-0.43）の順に構成概念へ影響度が高かった。
【結論】
従属変数群の構成概念は腰部への圧縮ストレスが生じやすい日常生活動作であり、女性、外来理学療法総単位数の少なさ、歩行速度の低下が関連していたと考えた。性差がみられた握力、2ステップテストは、男女間の身体能力の違いによるものと考えた。BKPは早期の疼痛改善が得られるため、短期入院で、外来理学療法に積極的でない症例も散見され、そのエビデンスも明らかではない。OVFはサルコペニアとの関連も報告されており、術前からの身体機能低下が術後も残存している可能性がある。本研究の結果は、歩行能力が低下している女性患者の術後外来理学療法の必要性を示唆していると考える。
骨粗鬆症性椎体骨折(OVF)は、骨粗鬆症による脆弱性骨折の主要な骨折であり、疼痛、身体機能低下、ADL・QOL低下を引き起こし、重度骨折は女性の有病率が高い（Horii、2019）。OVFに対する経皮的椎体形成術（Balloon Kyphoplasty：BKP）は、疼痛軽減、後弯減少、ADL・QOLの改善効果が得られる。一方、術後長期経過において、腰背部痛の再発・悪化が見られる症例も散見され、OVFが既往にある女性は、その後の骨折リスクが上昇する（Klotzbuecher、2000）との報告もあるが、BKP術後の日常生活障害の回復における性差の特徴は明らかではない。これらを明らかにすることは、術後理学療法におけるプロトコールの提案につながると考えた。
本研究の目的は、性差の視点からBKP術後患者の日常生活障害度に関連する要因を探索することである。
【方法】
対象は当院でOVFに対しBKPを施行し、本研究における評価が可能であった94例（平均年齢79.6±6.0歳、男：女=29例：65例）とした。除外基準は認知症症例、理学療法実施困難であった症例等とした。評価項目は、初回および術後6ヶ月の日常生活障害度をOswestry Disability Index（以下ODI）の下位尺度（痛みの強さ、身の回りのこと、物を持ち上げること、歩くこと、座ること、立っていること、睡眠、社会生活、乗り物での移動）、基本情報は年齢、性別、入院・外来理学療法総単位数、身体機能は術後3ヶ月の握力、開眼片脚立位時間、2ステップテスト、歩行速度、壁後頭間距離とした。統計解析は、性差の比較を正規性の検定により2標本t検定またはMann-WhitneyのU検定で解析した。また、術後6ヶ月のODIの下位尺度を従属変数、基本情報、身体機能、初回ODIを独立変数として、構成概念の相関および各変数が構成概念に対してどの程度影響しているかを正準相関分析で解析した（有意水準5%）。
【結果】
性差の比較では、女性の術後3ヶ月の握力、2ステップテストは有意に低値で、術後6ヶ月のODI痛みの強さが有意に高値であった（p<0.01）。正準相関分析の結果、第1正準変量の正準相関係数はr=0.73（p<0.05）で、独立変数群と従属変数群の構成概念に強い相関がみられた。独立変数群は性別（正準負荷量：-0.52）、外来理学療法総単位数（0.44）、術後3ヶ月の歩行速度（0.42）の順に構成概念へ影響度が高く、従属変数群は術後6ヶ月の痛みの強さ（-0.61）、物を持ち上げること（-0.55）、乗り物での移動（-0.55）、立っていること（-0.43）の順に構成概念へ影響度が高かった。
【結論】
従属変数群の構成概念は腰部への圧縮ストレスが生じやすい日常生活動作であり、女性、外来理学療法総単位数の少なさ、歩行速度の低下が関連していたと考えた。性差がみられた握力、2ステップテストは、男女間の身体能力の違いによるものと考えた。BKPは早期の疼痛改善が得られるため、短期入院で、外来理学療法に積極的でない症例も散見され、そのエビデンスも明らかではない。OVFはサルコペニアとの関連も報告されており、術前からの身体機能低下が術後も残存している可能性がある。本研究の結果は、歩行能力が低下している女性患者の術後外来理学療法の必要性を示唆していると考える。