講演情報
[P07-01]妊産婦に対する男性理学療法士の介入に関する医師・助産師・看護師の認識調査
*熊谷 亜由美1、大西 生純1 (1. 賛育会病院 診療技術部)
キーワード:
男性理学療法士、妊産婦への介入、アンケート
所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した。
(承認番号:213)
また、アンケート対象者には回答は無記名で行われ、研究目的以外には使用しないことを説明し、同意を得た。
(承認番号:213)
また、アンケート対象者には回答は無記名で行われ、研究目的以外には使用しないことを説明し、同意を得た。
【背景・目的】妊娠期および産後には、腰痛、骨盤帯痛、尿失禁、身体機能低下など多様な身体的問題が生じることが知られており、それらに対する理学療法士による支援の重要性が高まっている。
当院においても妊産婦を対象としたリハビリテーションを実施しているが、その提供にあたっては患者の羞恥心や身体的・心理的特徴を十分に理解し、プライバシーへ配慮することが求められる。そのため、介入する医療従事者の性別が患者の受容性や医療提供体制に影響を及ぼす可能性がある。産科・婦人科領域では女性医療従事者の割合が高く、助産師は大多数を女性が占める。一方で、近年は男性理学療法士が当領域へ参画する機会も増加している。しかし、男性理学療法士による妊産婦への介入に対して、産科医師および助産師・看護師がどのような認識を有し、どのような懸念や期待を抱いているかについては十分に明らかにされていない。
当院では妊産婦リハビリテーション体制のさらなる充実を検討しているが、現状では女性理学療法士のみが対応している。今後の体制構築に向けては、産科医師および助産師・看護師との連携が不可欠であり、男性理学療法士の参画に関する医療従事者の認識を把握する必要がある。
そこで本研究では、産科医師および助産師・看護師を対象に、男性理学療法士による妊産婦への介入に対する認識、受容可能な介入内容・場面、および必要と考える配慮事項について調査し、今後の妊産婦リハビリテーション提供体制構築に向けた基礎資料を得ることを目的とする。
【方法・内容】無記名Googleフォームまたは紙面によるアンケート調査
【結果・考察】本研究では、妊産婦に対する理学療法介入の必要性について肯定的な回答が多く得られた。また、男性理学療法士による介入については、患者本人の同意やプライバシーへの配慮を前提とすべきであるとの認識が多く示された。さらに、自由記述では、産前・産後では精神的・身体的変化を考慮した慎重な対応や、医療者が安心して介入できる体制整備の必要性が挙げられた。
これらの結果は、男性理学療法士の介入の可否を示すものではなく、妊産婦に対する理学療法を安全かつ安心して提供するためには、介入時期の検討や患者の意思・プライバシーへの配慮、さらには医療機関としての支援体制の整備が重要であるという認識が共有されていることを示唆している。
当院においても妊産婦を対象としたリハビリテーションを実施しているが、その提供にあたっては患者の羞恥心や身体的・心理的特徴を十分に理解し、プライバシーへ配慮することが求められる。そのため、介入する医療従事者の性別が患者の受容性や医療提供体制に影響を及ぼす可能性がある。産科・婦人科領域では女性医療従事者の割合が高く、助産師は大多数を女性が占める。一方で、近年は男性理学療法士が当領域へ参画する機会も増加している。しかし、男性理学療法士による妊産婦への介入に対して、産科医師および助産師・看護師がどのような認識を有し、どのような懸念や期待を抱いているかについては十分に明らかにされていない。
当院では妊産婦リハビリテーション体制のさらなる充実を検討しているが、現状では女性理学療法士のみが対応している。今後の体制構築に向けては、産科医師および助産師・看護師との連携が不可欠であり、男性理学療法士の参画に関する医療従事者の認識を把握する必要がある。
そこで本研究では、産科医師および助産師・看護師を対象に、男性理学療法士による妊産婦への介入に対する認識、受容可能な介入内容・場面、および必要と考える配慮事項について調査し、今後の妊産婦リハビリテーション提供体制構築に向けた基礎資料を得ることを目的とする。
【方法・内容】無記名Googleフォームまたは紙面によるアンケート調査
【結果・考察】本研究では、妊産婦に対する理学療法介入の必要性について肯定的な回答が多く得られた。また、男性理学療法士による介入については、患者本人の同意やプライバシーへの配慮を前提とすべきであるとの認識が多く示された。さらに、自由記述では、産前・産後では精神的・身体的変化を考慮した慎重な対応や、医療者が安心して介入できる体制整備の必要性が挙げられた。
これらの結果は、男性理学療法士の介入の可否を示すものではなく、妊産婦に対する理学療法を安全かつ安心して提供するためには、介入時期の検討や患者の意思・プライバシーへの配慮、さらには医療機関としての支援体制の整備が重要であるという認識が共有されていることを示唆している。
