講演情報
[P14-05]産婦人科における産後早期理学療法の需要調査と今後の検討
*俵屋 由加1 (1. 舛本産婦人科医院)
キーワード：
産婦人科、産後早期理学療法、実態調査
ヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を行い、調査対象者への強制や不利益が生じないよう配慮した。また、個人情報保護法に則りプライバシーの保護に万全を期した。
【背景・目的】
産前産後女性では腰痛や骨盤帯痛、尿失禁など身体的トラブルが高頻度で認められ、近年、理学療法（以下、PT）介入の有効性が多数報告されている。その一方で、産科医師をはじめとする他職種におけるPTの認知度は低く、その有用性が十分に共有されていない現状がある。当院では産科へのPT導入にあたり、対象となる褥婦の需要や介入効果の提示が求められた。本研究の目的は、産後早期のPT介入の実態を明らかにし、今後の産婦人科におけるPTの役割について検討することである。
【方法・内容】
研究デザインは質問用紙による実態調査とした。2025年5月〜7月の3ヶ月間、当院で分娩しPT介入（1回約30分）を希望した褥婦102名（回収率83.6%）を対象とした。介入内容は、骨盤帯・胸郭・インナーユニットの機能評価に基づき、筋緊張の調整、運動指導、生活指導、および骨盤ベルト指導を行った。質問項目は、産後日数、分娩様式、自覚症状、ケアの満足度およびその理由、介入による変化とし、無記名式質問紙にて調査した。
【結果・成果】
対象は経腟分娩90名、帝王切開11名、無記載１名で、産後3日前後の介入が最多であった。
1．身体症状（複数回答）： 84.3%（86名）が何らかの身体症状を有していた。腰部痛38.2％（86名）、骨盤周囲痛34.3％（35名）、肩こり29.4％（30名）の順に多く、筋骨格系のトラブルが上位を占めた。
2．全対象者が介入に満足し、そのうち86.3％が「とても良かった」と回答した。
3．介入の効果（複数回答）： 理由として「不安が減った62.7％（64名）」が最多であり、次いで「動きやすくなった40.1％（41名）」、「痛みが減った24.5％（25名）」であった。
4．対象者の反応： 介入前は「一人目の時に何もせず体が歪んだままではないか」「骨盤矯正が必要か」といった身体構造や回復プロセスへの不安を抱く声が多く聞かれた。
5．介入後は「専門家に診てもらう安心感」「やるべきことが明確になり不安がなくなった」等の回答が得られた。産前ケアへの需要： 全対象者が妊娠中のPT介入に対しても高い興味を示した。
【考察】
本調査により、産後早期の女性の8割以上が何らかの身体症状を有し、中でも「痛み」を有する者は約6割に達した。先行研究では産後腰痛がうつ病リスクを3倍高めるとされ、身体症状はメンタルヘルスと密接に関連する。本調査の満足理由において「不安の軽減」が最多であったことは、PTによる専門的評価と説明が、対象者が抱く「歪み」等への漠然とした不安を解消し、安心感に寄与したことを示唆する。これは「恐怖回避モデル」に基づき、症状の慢性化を予防する観点からも極めて重要である。 また、全対象者が妊娠中からの介入に関心を示したことから、産前からの支援ニーズの高さが浮き彫りとなった。 これらの結果を受け、当院産婦人科においてPTの有用性が認められ、正式な導入へと繋がった。 これに伴い、外来フォローに加え2026年3月より産前介入を開始している。今後は、産前から産後まで切れ目のない支援体制の構築に向け、ニーズの継続的な把握とともに、産婦人科におけるPTの役割と支援モデルについて更なる検討を進めていきたい。
産前産後女性では腰痛や骨盤帯痛、尿失禁など身体的トラブルが高頻度で認められ、近年、理学療法（以下、PT）介入の有効性が多数報告されている。その一方で、産科医師をはじめとする他職種におけるPTの認知度は低く、その有用性が十分に共有されていない現状がある。当院では産科へのPT導入にあたり、対象となる褥婦の需要や介入効果の提示が求められた。本研究の目的は、産後早期のPT介入の実態を明らかにし、今後の産婦人科におけるPTの役割について検討することである。
【方法・内容】
研究デザインは質問用紙による実態調査とした。2025年5月〜7月の3ヶ月間、当院で分娩しPT介入（1回約30分）を希望した褥婦102名（回収率83.6%）を対象とした。介入内容は、骨盤帯・胸郭・インナーユニットの機能評価に基づき、筋緊張の調整、運動指導、生活指導、および骨盤ベルト指導を行った。質問項目は、産後日数、分娩様式、自覚症状、ケアの満足度およびその理由、介入による変化とし、無記名式質問紙にて調査した。
【結果・成果】
対象は経腟分娩90名、帝王切開11名、無記載１名で、産後3日前後の介入が最多であった。
1．身体症状（複数回答）： 84.3%（86名）が何らかの身体症状を有していた。腰部痛38.2％（86名）、骨盤周囲痛34.3％（35名）、肩こり29.4％（30名）の順に多く、筋骨格系のトラブルが上位を占めた。
2．全対象者が介入に満足し、そのうち86.3％が「とても良かった」と回答した。
3．介入の効果（複数回答）： 理由として「不安が減った62.7％（64名）」が最多であり、次いで「動きやすくなった40.1％（41名）」、「痛みが減った24.5％（25名）」であった。
4．対象者の反応： 介入前は「一人目の時に何もせず体が歪んだままではないか」「骨盤矯正が必要か」といった身体構造や回復プロセスへの不安を抱く声が多く聞かれた。
5．介入後は「専門家に診てもらう安心感」「やるべきことが明確になり不安がなくなった」等の回答が得られた。産前ケアへの需要： 全対象者が妊娠中のPT介入に対しても高い興味を示した。
【考察】
本調査により、産後早期の女性の8割以上が何らかの身体症状を有し、中でも「痛み」を有する者は約6割に達した。先行研究では産後腰痛がうつ病リスクを3倍高めるとされ、身体症状はメンタルヘルスと密接に関連する。本調査の満足理由において「不安の軽減」が最多であったことは、PTによる専門的評価と説明が、対象者が抱く「歪み」等への漠然とした不安を解消し、安心感に寄与したことを示唆する。これは「恐怖回避モデル」に基づき、症状の慢性化を予防する観点からも極めて重要である。 また、全対象者が妊娠中からの介入に関心を示したことから、産前からの支援ニーズの高さが浮き彫りとなった。 これらの結果を受け、当院産婦人科においてPTの有用性が認められ、正式な導入へと繋がった。 これに伴い、外来フォローに加え2026年3月より産前介入を開始している。今後は、産前から産後まで切れ目のない支援体制の構築に向け、ニーズの継続的な把握とともに、産婦人科におけるPTの役割と支援モデルについて更なる検討を進めていきたい。