講演情報
[P07-04]恥骨結合離開を呈した産後女性に対する理学療法の一症例
―多職種連携による包括的支援を通して―
*大内 稚京1、廖 七重1、佐藤 香織1 (1. 産前産後ケアセンター東峯サライ)
キーワード：
恥骨結合離開、運動戦略、多職種連携
本症例には、本発表の趣旨および個人情報保護について十分説明し、文書による同意を得た。また、個人が特定されないよう匿名化し、個人情報の保護に十分配慮した。
【症例紹介】
30歳代女性、初産。他院での吸引分娩後、産後1ヶ月で恥骨結合離開と診断された。連日鎮痛薬を常用し、自己判断で会陰部サポート付き骨盤固定帯を着用していたが、児を抱いての移動は数mが限界であった。産後約1か月に当施設を利用し、育児動作に著しい支障を認め、歩行時疼痛はNRS9、育児への強い不安からEPDSは14点であった。
【評価】
呼吸は上部胸郭優位で、下部肋骨の可動性低下および肩甲帯挙上による代償を認めた。腹直筋離開は安静時3横指、収縮時2横指で、骨盤底筋は収縮可能であったが弛緩は不十分であった。また、股関節周囲筋および腰方形筋に過緊張を認め、体位変換を行っても筋緊張の軽減は乏しかった。これらは骨盤帯の不安定性に対する防御性収縮と考えられた。
施設内歩行路（測定距離2.65m、助走0.5m）における快適歩行速度は6.86秒（0.39m/s）で、歩幅狭小、腕振りの減少、体幹回旋低下を伴う防御的歩行を認め、右立脚期にはTrendelenburg徴候を認めた。
以上より、下部胸郭の可動性低下、体幹・骨盤底筋の協調性低下および股関節周囲筋の筋緊張異常により、股関節機能を十分に活用した動作が困難となり、歩行や育児動作が制限されていると考えた。
【介入内容と結果】
育児継続を考慮し、まず日常生活動作指導を行った。その後、ポジショニングにより筋緊張の緩和を図りながら、呼吸・体幹機能の改善を基盤とし、スクワットや立ち上がり、床からの抱き上げなど育児場面を想定した動作練習を段階的に実施した。
また、理学療法と並行し、助産師による育児支援や心理的サポート、必要に応じた社会資源活用の支援が行われた。
最終評価では、腹直筋離開は安静時2横指、収縮時1.5横指へ縮小した。快適歩行速度は3.47秒（0.76m/s）へ改善し、防御的歩行は軽減した。疼痛はNRS2となり鎮痛薬は不要となった。EPDSは2点まで改善し、活動範囲の拡大と育児への自信の向上を認めた。
【考察】
本症例では、下部胸郭の可動性、体幹・骨盤底筋の協調性および歩行時の運動戦略を評価して問題点を整理したことで、疼痛部位への介入だけでなく、呼吸・体幹機能の改善を基盤として股関節機能を活用した動作の獲得を図った理学療法を段階的に実施できたことが、歩行能力の改善に寄与したと考えられた。特に、骨盤帯不安定性に伴う持続的な筋緊張に着目したアプローチが、歩行能力および疼痛の改善につながったと推察される。
一方、本症例の回復は理学療法単独によるものではなく、助産師による育児支援や心理的サポート、社会資源活用の支援など、多職種による包括的な関わりも寄与したと考えられる。身体機能の改善に加え、安心して回復に取り組める環境が整ったことで、育児への不安が軽減し、活動や社会参加の拡大につながった可能性が示唆された。
産後女性は身体機能のみならず心理・社会的課題も抱えやすい。産後ケア施設における理学療法士は、多職種の一員として身体機能の評価および専門的介入を担い、包括的な産後ケア体制の中で対象者の回復を支える役割が重要であることが示唆された。
30歳代女性、初産。他院での吸引分娩後、産後1ヶ月で恥骨結合離開と診断された。連日鎮痛薬を常用し、自己判断で会陰部サポート付き骨盤固定帯を着用していたが、児を抱いての移動は数mが限界であった。産後約1か月に当施設を利用し、育児動作に著しい支障を認め、歩行時疼痛はNRS9、育児への強い不安からEPDSは14点であった。
【評価】
呼吸は上部胸郭優位で、下部肋骨の可動性低下および肩甲帯挙上による代償を認めた。腹直筋離開は安静時3横指、収縮時2横指で、骨盤底筋は収縮可能であったが弛緩は不十分であった。また、股関節周囲筋および腰方形筋に過緊張を認め、体位変換を行っても筋緊張の軽減は乏しかった。これらは骨盤帯の不安定性に対する防御性収縮と考えられた。
施設内歩行路（測定距離2.65m、助走0.5m）における快適歩行速度は6.86秒（0.39m/s）で、歩幅狭小、腕振りの減少、体幹回旋低下を伴う防御的歩行を認め、右立脚期にはTrendelenburg徴候を認めた。
以上より、下部胸郭の可動性低下、体幹・骨盤底筋の協調性低下および股関節周囲筋の筋緊張異常により、股関節機能を十分に活用した動作が困難となり、歩行や育児動作が制限されていると考えた。
【介入内容と結果】
育児継続を考慮し、まず日常生活動作指導を行った。その後、ポジショニングにより筋緊張の緩和を図りながら、呼吸・体幹機能の改善を基盤とし、スクワットや立ち上がり、床からの抱き上げなど育児場面を想定した動作練習を段階的に実施した。
また、理学療法と並行し、助産師による育児支援や心理的サポート、必要に応じた社会資源活用の支援が行われた。
最終評価では、腹直筋離開は安静時2横指、収縮時1.5横指へ縮小した。快適歩行速度は3.47秒（0.76m/s）へ改善し、防御的歩行は軽減した。疼痛はNRS2となり鎮痛薬は不要となった。EPDSは2点まで改善し、活動範囲の拡大と育児への自信の向上を認めた。
【考察】
本症例では、下部胸郭の可動性、体幹・骨盤底筋の協調性および歩行時の運動戦略を評価して問題点を整理したことで、疼痛部位への介入だけでなく、呼吸・体幹機能の改善を基盤として股関節機能を活用した動作の獲得を図った理学療法を段階的に実施できたことが、歩行能力の改善に寄与したと考えられた。特に、骨盤帯不安定性に伴う持続的な筋緊張に着目したアプローチが、歩行能力および疼痛の改善につながったと推察される。
一方、本症例の回復は理学療法単独によるものではなく、助産師による育児支援や心理的サポート、社会資源活用の支援など、多職種による包括的な関わりも寄与したと考えられる。身体機能の改善に加え、安心して回復に取り組める環境が整ったことで、育児への不安が軽減し、活動や社会参加の拡大につながった可能性が示唆された。
産後女性は身体機能のみならず心理・社会的課題も抱えやすい。産後ケア施設における理学療法士は、多職種の一員として身体機能の評価および専門的介入を担い、包括的な産後ケア体制の中で対象者の回復を支える役割が重要であることが示唆された。