講演情報
[P07-07]初産婦無痛分娩における産前個別理学療法介入が分娩転帰に及ぼす影響
―後ろ向き観察研究―
*山崎 雅美1、樋口 綾1、米丸 瑠美2、宮嶋 諭3、池田 律子3 (1. 古賀病院21 リハビリテーション課、2. 新古賀病院 リハビリテーション課、3. 産科・婦人科 みやじまクリニック)
キーワード：
無痛分娩、産前理学療法、分娩転帰
本研究は所属機関の倫理委員会の承認を得て実施した。対象者の個人情報保護に十分配慮し、データは匿名化したうえで解析を行った。
【目的】近年、無痛分娩を選択する妊婦は増加している。一方、硬膜外無痛分娩では分娩第2期の延長や器械分娩率の増加が報告されている。自然分娩では妊娠期の運動療法が分娩転帰に好影響を及ぼすことが報告されているが、無痛分娩を対象とした産前理学療法介入の有効性については十分に検討されていない。当院では、姿勢アライメントおよび身体機能を評価し、妊娠期の運動器症状の改善と分娩に向けた身体機能の調整を目的とした個別理学療法を実施している。本研究の目的は、初産婦無痛分娩における産前個別理学療法介入が分娩転帰に及ぼす影響を後ろ向きに検討することである。
【方法】本研究は、2021年10月から2025年12月までに当院で無痛分娩を施行した初産婦179例のうち、緊急帝王切開24例を除外した155例を対象とした後ろ向き観察研究である。介入群は妊娠中に産前個別理学療法を実施した10例とした。理学療法は、姿勢・身体機能評価に基づき、妊娠期の運動器症状（骨盤帯痛、恥骨痛、腰痛等）の改善と分娩に向けた身体機能の調整を目的として、呼吸・日常生活指導、骨盤・脊柱・股関節の柔軟性改善を中心とした運動療法およびセルフエクササイズ指導を行った。介入は妊娠16週から分娩前までに1回以上実施し、1回あたり40分とした。対照群は非介入145例から、年齢（±2歳）、分娩週数（±1週）、出生体重（±300〜500 g）、分娩開始様式（陣発・計画分娩）をマッチング条件として1：2で割り付け、20例を選定した。主要評価項目は分娩第2期時間、副次評価項目は総分娩時間、出血量、吸引分娩、圧出法施行および産道損傷（会陰切開、会陰裂傷、頸管裂傷、膣壁裂傷）とした。統計解析は、連続変数の群間比較にMann–Whitney U検定、カテゴリカル変数の群間比較にFisherの正確確率検定を用い、有意水準は5％未満とした。
【結果】介入群10名と対象群20名において、背景因子（年齢、分娩週数、出生体重、分娩開始様式）に明らかな差は認めなかった。主要評価項目である分娩第2期時間の中央値は介入群50.0分（39.0–100.0）、対照群89.5分（57.0–138.0）であり、介入群で約40分短い傾向を認めたが、統計学的有意差は認めなかった（p＝0.49、r＝0.12）。副次評価項目である総分娩時間、出血量、吸引分娩、圧出法施行および産道損傷についても両群間に統計学的有意差は認めなかった。なお、膣壁裂傷の発生率は介入群10.0％（1/10例）、対照群35.0％（7/20例）であり、介入群で低い傾向を認めた。
【結論】本研究では、産前個別理学療法介入は初産婦無痛分娩における分娩第2期時間および分娩転帰に統計学的有意な影響を認めなかった。しかし、介入群では分娩第2期時間の中央値が約40分短い傾向を認めたことから、産前個別理学療法が分娩進行に関連する可能性がある。今後は症例数を蓄積するとともに、介入内容を標準化した前向き研究により、産前理学療法が無痛分娩の分娩転帰に及ぼす影響を検証する必要がある。
【方法】本研究は、2021年10月から2025年12月までに当院で無痛分娩を施行した初産婦179例のうち、緊急帝王切開24例を除外した155例を対象とした後ろ向き観察研究である。介入群は妊娠中に産前個別理学療法を実施した10例とした。理学療法は、姿勢・身体機能評価に基づき、妊娠期の運動器症状（骨盤帯痛、恥骨痛、腰痛等）の改善と分娩に向けた身体機能の調整を目的として、呼吸・日常生活指導、骨盤・脊柱・股関節の柔軟性改善を中心とした運動療法およびセルフエクササイズ指導を行った。介入は妊娠16週から分娩前までに1回以上実施し、1回あたり40分とした。対照群は非介入145例から、年齢（±2歳）、分娩週数（±1週）、出生体重（±300〜500 g）、分娩開始様式（陣発・計画分娩）をマッチング条件として1：2で割り付け、20例を選定した。主要評価項目は分娩第2期時間、副次評価項目は総分娩時間、出血量、吸引分娩、圧出法施行および産道損傷（会陰切開、会陰裂傷、頸管裂傷、膣壁裂傷）とした。統計解析は、連続変数の群間比較にMann–Whitney U検定、カテゴリカル変数の群間比較にFisherの正確確率検定を用い、有意水準は5％未満とした。
【結果】介入群10名と対象群20名において、背景因子（年齢、分娩週数、出生体重、分娩開始様式）に明らかな差は認めなかった。主要評価項目である分娩第2期時間の中央値は介入群50.0分（39.0–100.0）、対照群89.5分（57.0–138.0）であり、介入群で約40分短い傾向を認めたが、統計学的有意差は認めなかった（p＝0.49、r＝0.12）。副次評価項目である総分娩時間、出血量、吸引分娩、圧出法施行および産道損傷についても両群間に統計学的有意差は認めなかった。なお、膣壁裂傷の発生率は介入群10.0％（1/10例）、対照群35.0％（7/20例）であり、介入群で低い傾向を認めた。
【結論】本研究では、産前個別理学療法介入は初産婦無痛分娩における分娩第2期時間および分娩転帰に統計学的有意な影響を認めなかった。しかし、介入群では分娩第2期時間の中央値が約40分短い傾向を認めたことから、産前個別理学療法が分娩進行に関連する可能性がある。今後は症例数を蓄積するとともに、介入内容を標準化した前向き研究により、産前理学療法が無痛分娩の分娩転帰に及ぼす影響を検証する必要がある。