講演情報
[P07-03]当院における産後復職看護師の身体症状（マイナートラブル）の実態調査と業務への影響
*井上 由佳1、舩木 美樹子1、石田 泰子1、辻口 真優1 (1. 富山県立中央病院 リハビリテーション科)
キーワード：
疼痛、尿もれ、復職看護師
本アンケート調査への協力は回答者の自由意志であり、無記名のため個人が特定されることはない。また、依頼文にて説明し、アンケートの回答をもって同意したものとみなす。
【目的】 本邦の産後ケアは1か月健診以降、子どもが主体となる傾向があり、母親への公的支援は少ないのが現状である。先行研究によれば、産後1年以上経過しても67％に腰痛が残存しており、適切なケアがなされないまま復職するケースも少なくない。 本調査の目的は、当院の復職看護師における身体症状（マイナートラブル）の実態と、それが業務に与える影響を可視化することである。その結果に基づき、リハビリ専門職として提供できる最適なケアや支援方法、および職場環境の改善策を検討するための基礎資料とする。
【方法】対象は、当院に勤務する復職した産後1～5年経過した看護師44名である。復職時の状況を想起して回答する回想法を用いた。実施期間は2026年7月8日～7月22日。Googleフォームを用いた無記名自記式アンケート調査を実施した。調査項目は、復職時の年齢、産後経過年数、分娩回数、分娩方法等の基本属性に加え、復職時の身体症状（腰痛・尿もれ等）の有無を調査した。評価指標として、痛みの強度はNRS（Numerical Rating Scale）、尿もれはICIQ-SFを用い、具体的業務への支障、症状への対処状況および専門的なケアを受ける上での阻害要因を調査した。
【結果】有効回答数は44名（年齢：33.9±4.5歳、初産婦12名、経産婦32名、分娩様式：経腟分娩38名、帝王切開6名）であった。復職時に身体症状を有していた者は30名（68％）に上った。復職時に「症状なし」と回答した14名（32％）においても、産後直後は100％が身体症状を経験しており、そのうち対処を行っていたのはわずか1名であった。身体症状あり群（30名）の内訳は、痛みあり25名、尿もれあり19名であった。痛みの部位は腰、肩、首、股関節の順に多く、NRSは1～8であった。具体的な業務への影響では、「中腰姿勢の困難さ」「体位変換時の支障」「処置中の集中力低下」「精神的苦痛」が挙げられた。痛みに対し対処した者は13名（59％）であったが、対処しなかった9名の理由は「我慢できる」「仕方ない」「時間がない」などであった。また、尿もれあり群は復職者の60％を占めた。尿もれに対し対処していた者は7名（35％）に留まり、未対処の13名（65％）の理由として「相談場所がわからない」「仕方ない」との回答が目立った。
【結論】 復職する看護師の約7割が何らかの身体症状を抱え、パフォーマンス低下や精神的苦痛を伴いながら業務に従事している実態が明らかとなった。特に尿もれの65％が未対処である点は深刻であり、「産後の不可避な症状」という認知不足や、相談窓口の欠如が阻害要因となっている。解剖学的に、分娩は骨盤底筋や仙腸関節の構造的破綻を招き、腹横筋等のインナーユニットの機能不全を引き起こす。これらが適切に回復しないまま看護業務に従事することは、症状の慢性化やQOL低下を招くリスクがある。本研究の結果から、リハビリスタッフによる早期介入の必要性が示唆された。相談窓口の設置や復職前に定期的に集まる機会を利用し、腰痛予防の動作指導や骨盤底筋トレーニング等のセルフケア知識を付与する支援システムの構築は、職員の健康増進と安全な就業継続に寄与すると考える。
【方法】対象は、当院に勤務する復職した産後1～5年経過した看護師44名である。復職時の状況を想起して回答する回想法を用いた。実施期間は2026年7月8日～7月22日。Googleフォームを用いた無記名自記式アンケート調査を実施した。調査項目は、復職時の年齢、産後経過年数、分娩回数、分娩方法等の基本属性に加え、復職時の身体症状（腰痛・尿もれ等）の有無を調査した。評価指標として、痛みの強度はNRS（Numerical Rating Scale）、尿もれはICIQ-SFを用い、具体的業務への支障、症状への対処状況および専門的なケアを受ける上での阻害要因を調査した。
【結果】有効回答数は44名（年齢：33.9±4.5歳、初産婦12名、経産婦32名、分娩様式：経腟分娩38名、帝王切開6名）であった。復職時に身体症状を有していた者は30名（68％）に上った。復職時に「症状なし」と回答した14名（32％）においても、産後直後は100％が身体症状を経験しており、そのうち対処を行っていたのはわずか1名であった。身体症状あり群（30名）の内訳は、痛みあり25名、尿もれあり19名であった。痛みの部位は腰、肩、首、股関節の順に多く、NRSは1～8であった。具体的な業務への影響では、「中腰姿勢の困難さ」「体位変換時の支障」「処置中の集中力低下」「精神的苦痛」が挙げられた。痛みに対し対処した者は13名（59％）であったが、対処しなかった9名の理由は「我慢できる」「仕方ない」「時間がない」などであった。また、尿もれあり群は復職者の60％を占めた。尿もれに対し対処していた者は7名（35％）に留まり、未対処の13名（65％）の理由として「相談場所がわからない」「仕方ない」との回答が目立った。
【結論】 復職する看護師の約7割が何らかの身体症状を抱え、パフォーマンス低下や精神的苦痛を伴いながら業務に従事している実態が明らかとなった。特に尿もれの65％が未対処である点は深刻であり、「産後の不可避な症状」という認知不足や、相談窓口の欠如が阻害要因となっている。解剖学的に、分娩は骨盤底筋や仙腸関節の構造的破綻を招き、腹横筋等のインナーユニットの機能不全を引き起こす。これらが適切に回復しないまま看護業務に従事することは、症状の慢性化やQOL低下を招くリスクがある。本研究の結果から、リハビリスタッフによる早期介入の必要性が示唆された。相談窓口の設置や復職前に定期的に集まる機会を利用し、腰痛予防の動作指導や骨盤底筋トレーニング等のセルフケア知識を付与する支援システムの構築は、職員の健康増進と安全な就業継続に寄与すると考える。