講演情報
[P14-07]地方におけるウィメンズヘルスおよび小児発達支援分野での介入機会の模索
*木村 文佳1、細谷 清江2、越後 あゆみ3 (1. 青森県立保健大学、2. NSANSAママケアサロン、3. 東北メディカル学院)
キーワード：
ウィメンズヘルス、小児発達、実践報告
本報告は、地域住民を対象に実施した活動の実施過程を整理したものであり、個人の診療情報、健康情報などは使用していない。発表にあたっては、個人、協力施設および地域関係者が特定されないよう匿名性の確保に配慮した
【背景・目的】 近年、産前産後や更年期における女性の身体的不調、および乳幼児の発達支援に対する専門的ケアの必要性が高まっている。しかし、地方である青森県においては、自治体ごとに女性の健康支援に関する資源や住民ニーズが異なり、専門職による継続的なサポート体制が十分に整備されていない。特に、少子化が進む自治体では産後ケアの需要自体がないこともある。このような地域課題に対し、持続可能な支援基盤を築くため、個人の理学療法士が緩やかに連携する「ネットワーク型モデル」を構築し、地域に根ざした実践活動の展開を開始したので報告する。
【方法・内容】 2025年より理学療法士3名が協同し自主グループ「青森ウィメンズヘルス」として活動を開始した。本モデルは、従来の団体主導型とは異なり、理念を同じくする個々人が主体となり、相互紹介やノウハウ共有、業務支援を通じた相互補助を行う構造を持つ。最初に、県内40市町村中のうちアポイントがとれた14市町村へ直接訪問し、ヒアリングにより地域ごとのニーズや行政課題を聴取した。これまでに自治体から依頼を受け、直接的な介入として①産前産後の骨盤痛・腰痛対策に関する講話（3自治体）、②更年期女性のケアに関する講座（1自治体）、③乳幼児の健やかな発達基盤を整えるための教室開催（1自治体）、を実施した。間接的な介入として、子育て支援施設等への情報提供やチラシ設置が叶った自治体もあった（5自治体）。
【結果・成果】ネットワーク型モデルの採用により、個々の得意分野を活かしたケアの提供場所が広がった。また、津軽地方・南部地方といった各自の生活圏に拠点を持ちつつ自律的に動くことで、広域な県内各地からのニーズに対して迅速かつ柔軟に対応できる体制が構築された。実践活動を通じて、保健師、助産師さんとの顔の見える連携が築かれはじめた実感を持っている。
【考察】 ネットワーク型モデルは、専門職のリソースが分散する地方において、多様な地域課題に即応するための有効な選択肢であることが示唆された。講師依頼に関するルールは自治体により異なるため、背景の異なるメンバーがいることが介入機会の増加につながったと考える。存在を知ってもらうための行動として、広報物の郵送ではなく対面での説明機会が得られたことが各自治体での活動開始に繋がったものと考えられた。
【方法・内容】 2025年より理学療法士3名が協同し自主グループ「青森ウィメンズヘルス」として活動を開始した。本モデルは、従来の団体主導型とは異なり、理念を同じくする個々人が主体となり、相互紹介やノウハウ共有、業務支援を通じた相互補助を行う構造を持つ。最初に、県内40市町村中のうちアポイントがとれた14市町村へ直接訪問し、ヒアリングにより地域ごとのニーズや行政課題を聴取した。これまでに自治体から依頼を受け、直接的な介入として①産前産後の骨盤痛・腰痛対策に関する講話（3自治体）、②更年期女性のケアに関する講座（1自治体）、③乳幼児の健やかな発達基盤を整えるための教室開催（1自治体）、を実施した。間接的な介入として、子育て支援施設等への情報提供やチラシ設置が叶った自治体もあった（5自治体）。
【結果・成果】ネットワーク型モデルの採用により、個々の得意分野を活かしたケアの提供場所が広がった。また、津軽地方・南部地方といった各自の生活圏に拠点を持ちつつ自律的に動くことで、広域な県内各地からのニーズに対して迅速かつ柔軟に対応できる体制が構築された。実践活動を通じて、保健師、助産師さんとの顔の見える連携が築かれはじめた実感を持っている。
【考察】 ネットワーク型モデルは、専門職のリソースが分散する地方において、多様な地域課題に即応するための有効な選択肢であることが示唆された。講師依頼に関するルールは自治体により異なるため、背景の異なるメンバーがいることが介入機会の増加につながったと考える。存在を知ってもらうための行動として、広報物の郵送ではなく対面での説明機会が得られたことが各自治体での活動開始に繋がったものと考えられた。