一般　ポスター13　産前産後４

[P13-02] 秋田県内の産後ケア施設職員および産後女性における理学療法士の産後ケアへの関与に関する認知度調査

*今野 慶子¹、大山 由佳里¹、鎌田 菜月² (1. 秋田県立病院機構リハビリテーション・精神医療センター　機能訓練部、2. 市立秋田総合病院　リハビリテーション科)

キーワード：

産後ケア施設職員、産後女性、認知度調査

本研究は筆頭者が所属する施設の倫理委員会の承認を受け（承認番号：1052）、対象者には文章で説明を行い、同意を得たうえで回答を収集した。

【目的】近年、産後ケア施設への理学療法士の参入が増え、2024年に改定された産後ケア事業ガイドラインでは、産後ケア事業の実施者として理学療法士が明記された。産後ケアで理学療法士は主に産後の身体不調の回復に関与している。理学療法士が専門的な知識を持って個別に評価し、運動指導などの介入を行っていくことが重要とされている。しかし、秋田県内ではまだ産婦人科領域での理学療法士の介入は少ない。そこで、実際に県内の産後ケア施設職員がどの程度理学療法士の産後ケアへの関与を認知しているかを知る必要性があると考えた。
本研究の目的は、県内の産後ケア施設職員が理学療法士の産後ケアへの関与を認知しているのか調査することである。また、産後ケア施設職員と産後女性との間で理学療法士の認知度および必要性の認識に乖離があるのかを把握することとした。

【方法】秋田県内の産後ケア施設職員と産後女性を対象に、Google Formを使用した無記名、選択式および自記式webアンケート調査を実施した。期間は2026年6月の1か月間、調査項目は産後ケア施設職員には、「産前産後分野で理学療法士が関わっていることを知っていますか」・「産後ケアに理学療法士は必要だと思いますか」その他10項目とした。産後女性には、「産後の身体のケアを理学療法士に相談できることを知っていますか」・「産後ケアで相談できる職種に理学療法士は必要だと思いますか」その他8項目とした。アンケート項目の中で、理学療法士の認知度および必要性について産後ケア施設群と産後女性群で差があるのかを比較検討した。統計解析はSPSSver.28.0を使用し、χ²独立性の検定を実施した。

【結果】有効回答数は、産後ケア施設職員では19施設のうち12名。産後女性では17名であった。産後ケアにおける理学療法士の認知度については両群間に有意差はなく、産後ケアでの理学療法士の関与について、施設群では知っているが33.3％、産後女性群では0%と両者とも低かった。理学療法士が関われる内容を理解した上で、その必要性についても両群間に有意差は認めず、必要であるとの回答が施設群で66.7%、産後女性群で71.4％と両者とも高かった。

【結論】本研究において、秋田県内の産後ケア施設職員、産後女性ともに理学療法士の同分野への関与の認知度は低いことが分かった。一方で理学療法士の同分野への関与を理解した上で、理学療法士の必要性については両群ともに必要だと思う割合が高かった。さらに産後女性への自記式アンケート結果より、秋田県内においても先行研究（佐々木聡子ら、2022）と同様に産後の身体的不調を抱えていることが明らかとなった。このことから、県内でも産後女性への理学療法士による専門的な介入についての認知度を高める取り組みの必要性が示唆された。