講演情報
[P01-02]公立急性期病院における産後リハビリテーション導入の実践報告―ニーズ・受療状況・未受療理由の検討―
*佐藤 彩菜1、佐藤 隆一1、上杉 恭子2、森 千尋2、井上 晶代2、庄司 奈美2、霜田 直史3 (1. 小田原市立総合医療センター リハビリテーション室、2. 小田原市立総合医療センター 看護部、3. 小田原市立総合医療センター リハビリテーション科)
キーワード：
産後リハビリテーション、産後ケア、急性期病院
本調査は当院倫理委員会の承認を得て実施した(承認番号：2025-14)。アンケート説明文に使用目的を記載し、アンケートへの回答をもって研究参加への同意を得た。
【背景・目的】
産後は腰痛や骨盤帯痛、尿失禁などの身体的不調を呈する褥婦が多い一方、産後の身体ケアを提供する医療機関は限られている。当院では2026年1月より希望制・自費(3000円)の産後リハビリテーション(以下、産後リハ)を開始した。本報告の目的は、導入前調査をもとに産後リハのニーズを把握し、導入後調査から受療状況や満足度、未受療理由を分析し今後の課題を検討することである。
【方法・内容】
導入前調査は2025年9月1日～2026年1月18日に当院で分娩した166名を対象とし、85名から回答を得た(回収率51.2%)。身体的不調、産後リハ希望の有無、希望時期・内容を調査し、結果を基にプログラムを構築した。2026年1月19日より産後リハを開始し、理学療法士が入院中に1回、約30分、身体機能評価、姿勢や育児動作、セルフエクササイズの指導、ハンドブックの配布を行った。導入後調査は2026年1月19日～6月30日に当院で分娩した216名を対象とし、102名から回答を得た(回収率47.2%)。身体的不調、受療状況、満足度、未受療理由(複数回答可)、自由記載をアンケート調査した。受療率を算出するとともに、未受療者を対象に身体的不調の有無と「産後リハの必要性を感じない」と回答した割合との関連をFisherの正確確率検定で検討した(有意水準5%)。
【結果・成果】
導入前調査では77名(90.6%)が身体的不調を有し、44名(51.8%)が産後リハを希望した。希望時期は入院中と1か月健診時が多く、骨盤底筋トレーニングや骨盤ケア、育児動作指導への要望が高かった。導入後の受療率は65/216名(30.1%)であった。アンケート回答者102名のうち受療者は33名(32.4%)であり、「産後リハを受けて良かったか」については「とてもそう思う」16名、「そう思う」16名、「そう思わない」1名で97.0％が肯定的であった。自由記載では身体機能評価やセルフケア指導への安心感、退院後の継続支援を望む意見がみられた。未受療者69名では、「必要性を感じない」27名(39.1%)が最も多く、次いで「費用が高い」9名(13.0%)、「面倒」8名(11.6%)、「その他」24名(34.8%)、無回答6名(8.7%)であった(複数回答可)。身体的不調の有無と「必要性を感じない」との関連を検討した結果、身体的不調のない褥婦で「必要性を感じない」と回答した割合が有意に高かった(72.7% vs 32.8%、Fisherの正確確率検定、p=0.019)。
【考察】
導入前調査では約9割の褥婦が身体的不調を有し、産後リハを希望する回答が過半数であったことから、当院における産後リハ導入の必要性がうかがえた。導入後97.0%が肯定的であり自由記載から、専門職による身体機能評価や個別指導は身体ケアに対する安心感や満足感につながる可能性が考えられた。一方、未受療者では身体的不調のない褥婦で「必要性を感じない」と回答した割合が有意に高く、身体症状の有無が産後リハの必要性の認識に関連している可能性が考えられた。また、身体的不調を有する褥婦においても約3割が「必要性を感じない」と回答していたことから、妊娠期から産後リハの必要性や効果に関する啓発を進めるとともに、多職種と連携した情報提供や継続的な支援体制の整備が今後の課題であると考えられた。
産後は腰痛や骨盤帯痛、尿失禁などの身体的不調を呈する褥婦が多い一方、産後の身体ケアを提供する医療機関は限られている。当院では2026年1月より希望制・自費(3000円)の産後リハビリテーション(以下、産後リハ)を開始した。本報告の目的は、導入前調査をもとに産後リハのニーズを把握し、導入後調査から受療状況や満足度、未受療理由を分析し今後の課題を検討することである。
【方法・内容】
導入前調査は2025年9月1日～2026年1月18日に当院で分娩した166名を対象とし、85名から回答を得た(回収率51.2%)。身体的不調、産後リハ希望の有無、希望時期・内容を調査し、結果を基にプログラムを構築した。2026年1月19日より産後リハを開始し、理学療法士が入院中に1回、約30分、身体機能評価、姿勢や育児動作、セルフエクササイズの指導、ハンドブックの配布を行った。導入後調査は2026年1月19日～6月30日に当院で分娩した216名を対象とし、102名から回答を得た(回収率47.2%)。身体的不調、受療状況、満足度、未受療理由(複数回答可)、自由記載をアンケート調査した。受療率を算出するとともに、未受療者を対象に身体的不調の有無と「産後リハの必要性を感じない」と回答した割合との関連をFisherの正確確率検定で検討した(有意水準5%)。
【結果・成果】
導入前調査では77名(90.6%)が身体的不調を有し、44名(51.8%)が産後リハを希望した。希望時期は入院中と1か月健診時が多く、骨盤底筋トレーニングや骨盤ケア、育児動作指導への要望が高かった。導入後の受療率は65/216名(30.1%)であった。アンケート回答者102名のうち受療者は33名(32.4%)であり、「産後リハを受けて良かったか」については「とてもそう思う」16名、「そう思う」16名、「そう思わない」1名で97.0％が肯定的であった。自由記載では身体機能評価やセルフケア指導への安心感、退院後の継続支援を望む意見がみられた。未受療者69名では、「必要性を感じない」27名(39.1%)が最も多く、次いで「費用が高い」9名(13.0%)、「面倒」8名(11.6%)、「その他」24名(34.8%)、無回答6名(8.7%)であった(複数回答可)。身体的不調の有無と「必要性を感じない」との関連を検討した結果、身体的不調のない褥婦で「必要性を感じない」と回答した割合が有意に高かった(72.7% vs 32.8%、Fisherの正確確率検定、p=0.019)。
【考察】
導入前調査では約9割の褥婦が身体的不調を有し、産後リハを希望する回答が過半数であったことから、当院における産後リハ導入の必要性がうかがえた。導入後97.0%が肯定的であり自由記載から、専門職による身体機能評価や個別指導は身体ケアに対する安心感や満足感につながる可能性が考えられた。一方、未受療者では身体的不調のない褥婦で「必要性を感じない」と回答した割合が有意に高く、身体症状の有無が産後リハの必要性の認識に関連している可能性が考えられた。また、身体的不調を有する褥婦においても約3割が「必要性を感じない」と回答していたことから、妊娠期から産後リハの必要性や効果に関する啓発を進めるとともに、多職種と連携した情報提供や継続的な支援体制の整備が今後の課題であると考えられた。