講演情報
[O03-06]当院における妊娠糖尿病妊婦への理学療法士による運動教育前後の理解度と教育上の課題
*小西 茉衣1、藤原 志帆1、髙山 絵莉香1、來間 愛里2、野村 友香2、川知 祐介3、荻田 和秀2 (1. りんくう総合医療センター リハビリテーション部、2. りんくう総合医療センター 産婦人科、3. りんくう総合医療センター 糖尿病・内分泌代謝内科)
キーワード：
妊娠糖尿病、運動療法教育、理解度
本研究は、当院倫理審査委員会の承認を得て実施した。対象者には、研究目的、方法、自由意思であること、同意しなくても診療上の不利益が生じないことを文章および口頭で説明し、文書による同意を取得した。得られたデータは匿名化し、個人情報保護に十分配慮した。
【背景・目的】
妊娠糖尿病（GDM）では、運動療法は血糖管理の重要な構成要素である。妊娠中の身体活動は、医学的・産科的禁忌のない妊婦に推奨される一方、GDMを含む合併症を有する場合には安全性を確認し、運動内容の個別検討が推奨されている。また、GDM妊婦では、妊娠中の運動に関する知識・技能の不足や、医療者による具体的な指導の不足、安全性への不安が運動実践の障壁となることが報告されている。しかし、理学療法士がGDM妊婦に対して実技を含む運動教育を実施し、その理解度を評価した報告は限られている。本研究は、GD M妊婦を対象に、理学療法士による運動教育前後の理解度を評価することを目的とした。
【方法】
単施設単群前後比較研究とした。選択基準は、2025年5月から2026年5月までにGDMと診断され、妊娠12～32週に当院で教育入院となった妊婦とした。除外基準は、切迫流産・切迫早産徴候（子宮頸管短縮、子宮収縮、性器出血等）を認める者、前置胎盤または双胎妊娠の者、その他運動負荷を困難とする合併症を有する者、当院で分娩予定のない者、日本語による十分な意思疎通が困難な者とした。理学療法士による運動教育は各40分、計2回実施した。教育内容は、血糖と運動の関係、運動の必要性・実施時期・頻度・強度・注意点、中止基準および運動実技（有酸素運動、弾性バンドを用いたレジスタンス運動）とした。主要評価項目は、教育内容に基づき当院にて独自に作成した理解度確認テスト（10項目）の総得点とし、教育前後をWilcoxon符号付順位検定で比較した。副次評価項目は、各設問の正答率とし、教育入院前後の正答率の変化をexact McNemar検定で探索的に検討した。
【結果】
解析対象は33名であり、年齢は32歳［29–36］であった。理解度確認テスト総得点は、教育前7点［7–8］から教育後8点［8–9］へ有意に上昇した（p＜0.001）。教育前に正答率が低かった項目は、運動中止基準（39.4％）、有酸素運動の強度（45.5％）、運動に適した時間帯（63.6％）であった。教育後、運動に適した時間帯の正答率は100.0％まで改善した（p＜0.001）一方、中止基準は39.4％から51.5％、有酸素運動の強度は45.5％から51.5％にとどまり、有意な改善は認めなかった。
【結論】
理学療法士による運動教育後は、GDM妊婦の運動に関する理解度の向上に有効であった。一方、運動強度および運動中止基準では理解度の改善が十分ではなく、安全な自己管理に向けた教育内容には改善の余地があることが示された。本研究により、GDM妊婦に対する理学療法士による運動教育において重点的に指導すべき教育内容が明らかとなった。今後は、理解度確認テストの妥当性を検証するとともに、退院後の運動継続や血糖管理との関連を評価し、理学療法士による運動教育の臨床的有用性を検証する必要がある。
妊娠糖尿病（GDM）では、運動療法は血糖管理の重要な構成要素である。妊娠中の身体活動は、医学的・産科的禁忌のない妊婦に推奨される一方、GDMを含む合併症を有する場合には安全性を確認し、運動内容の個別検討が推奨されている。また、GDM妊婦では、妊娠中の運動に関する知識・技能の不足や、医療者による具体的な指導の不足、安全性への不安が運動実践の障壁となることが報告されている。しかし、理学療法士がGDM妊婦に対して実技を含む運動教育を実施し、その理解度を評価した報告は限られている。本研究は、GD M妊婦を対象に、理学療法士による運動教育前後の理解度を評価することを目的とした。
【方法】
単施設単群前後比較研究とした。選択基準は、2025年5月から2026年5月までにGDMと診断され、妊娠12～32週に当院で教育入院となった妊婦とした。除外基準は、切迫流産・切迫早産徴候（子宮頸管短縮、子宮収縮、性器出血等）を認める者、前置胎盤または双胎妊娠の者、その他運動負荷を困難とする合併症を有する者、当院で分娩予定のない者、日本語による十分な意思疎通が困難な者とした。理学療法士による運動教育は各40分、計2回実施した。教育内容は、血糖と運動の関係、運動の必要性・実施時期・頻度・強度・注意点、中止基準および運動実技（有酸素運動、弾性バンドを用いたレジスタンス運動）とした。主要評価項目は、教育内容に基づき当院にて独自に作成した理解度確認テスト（10項目）の総得点とし、教育前後をWilcoxon符号付順位検定で比較した。副次評価項目は、各設問の正答率とし、教育入院前後の正答率の変化をexact McNemar検定で探索的に検討した。
【結果】
解析対象は33名であり、年齢は32歳［29–36］であった。理解度確認テスト総得点は、教育前7点［7–8］から教育後8点［8–9］へ有意に上昇した（p＜0.001）。教育前に正答率が低かった項目は、運動中止基準（39.4％）、有酸素運動の強度（45.5％）、運動に適した時間帯（63.6％）であった。教育後、運動に適した時間帯の正答率は100.0％まで改善した（p＜0.001）一方、中止基準は39.4％から51.5％、有酸素運動の強度は45.5％から51.5％にとどまり、有意な改善は認めなかった。
【結論】
理学療法士による運動教育後は、GDM妊婦の運動に関する理解度の向上に有効であった。一方、運動強度および運動中止基準では理解度の改善が十分ではなく、安全な自己管理に向けた教育内容には改善の余地があることが示された。本研究により、GDM妊婦に対する理学療法士による運動教育において重点的に指導すべき教育内容が明らかとなった。今後は、理解度確認テストの妥当性を検証するとともに、退院後の運動継続や血糖管理との関連を評価し、理学療法士による運動教育の臨床的有用性を検証する必要がある。