講演情報
[O03-04]切迫早産妊婦に対する理学療法介入時の産科的リスク評価に関する検討
―入院初期48時間に着目して―
*藤原 志帆1,2、古谷 毅一郎3、山下 紗弥3、田中 涼1、小西 茉衣1、髙山 絵莉香1、八木 悠太1、荻田 和秀3 (1. りんくう総合医療センター リハビリテーション部、2. 大阪公立大学大学院 リハビリテーション学研究科、3. りんくう総合医療センター 産婦人科)
キーワード：
切迫早産、リスク管理、産前産後
倫理審査委員会承認を得て実施
し、情報公開により対象者の拒否機会を保障した。
し、情報公開により対象者の拒否機会を保障した。
【目的】
切迫早産の入院管理では、早産予防を目的とした安静・身体活動制限が行われてきたが、近年は長期臥床によるデコンディショニングが問題視され、一律の安静管理が見直されている。切迫早産妊婦に対する理学療法導入が検討されるが、その最適症例や開始時期や身体活動の内容・負荷量を判断する基準は明らかでない。入院初期の臨床情報から、薬物の強化や予定外の産科的対応などの「管理強化」を要する可能性のある症例と、管理強化を要さず比較的安定した経過を示す症例を理学療法介入前に把握できれば、安全な身体活動支援の検討に有用である。
そこで本研究の目的は、入院初期48時間の管理強化の有無と、48時間以降の管理強化発生との関連を検討することである。
【方法】
2022年1月から2025年12月までに当院で切迫早産と診断され、入院管理となった妊婦を対象とした単施設後方視コホート研究である。除外基準は、多胎妊娠、入院後48時間以内に退院した症例、および院外分娩等により経過を36週まで追跡できなかった症例とした。管理強化は、➀子宮収縮抑制剤の増量、➁予定外の産科対応、③出血または➃早産期前期破水の発生の4項目中のいずれかを認めた場合と定義した。入院後48時間以内に管理強化を認めた症例を「管理強化群」、いずれも認めなかった症例を「管理強化なし群」とし、入院48時間以降から退院までの管理強化発生を主要評価項目とした。
統計解析は、修正Poisson回帰モデルを用いて相対リスク（aRR）および95％信頼区間（95％CI）を推定した。主解析では入院時妊娠週数、子宮頸管長およびNugentスコアで調整した。さらに、副次的解析として、身体活動支援時に考慮すべき臨床的特徴検討するため、初産・経産および早産既往を加えた探索的多変量解析を実施した。欠測値は完全症例解析により処理した。
【結果】
対象は106例。管理強化群28例（26.4％）、管理強化なし群78例（73.6％）。母体背景を以下に示す：年齢31.6±5.7歳、妊娠前BMI 21.4±3.6kg/m²、入院時妊娠週数29.9±3.9週。主解析では、管理強化あり群で48時間以降の管理強化リスクが高かった（aRR 2.31、95％CI 1.13–4.73、p＝0.022）。副次的解析では、有意な関連は認めなかったものの、入院時妊娠週数が早いこと（aRR 0.94、95％CI 0.871–1.004）および子宮頸管長が短いこと（aRR 0.97、95％CI 0.938–1.002）が、管理強化リスクが高くなる方向性が示された。一方、初産・経産、早産既往およびNugentスコアとの明確な関連は認めなかった。
【結論】
入院初期48時間に管理強化を要した症例では、その後も管理強化を要するリスクが高かった。また、入院時妊娠週数および子宮頸管長は、身体活動支援時に考慮すべき臨床的特徴となる可能性が示された。入院初期の病状経過と臨床情報を踏まえて産科的リスクを評価することは、安全性に配慮した理学療法介入を検討する一助となり得る。
切迫早産の入院管理では、早産予防を目的とした安静・身体活動制限が行われてきたが、近年は長期臥床によるデコンディショニングが問題視され、一律の安静管理が見直されている。切迫早産妊婦に対する理学療法導入が検討されるが、その最適症例や開始時期や身体活動の内容・負荷量を判断する基準は明らかでない。入院初期の臨床情報から、薬物の強化や予定外の産科的対応などの「管理強化」を要する可能性のある症例と、管理強化を要さず比較的安定した経過を示す症例を理学療法介入前に把握できれば、安全な身体活動支援の検討に有用である。
そこで本研究の目的は、入院初期48時間の管理強化の有無と、48時間以降の管理強化発生との関連を検討することである。
【方法】
2022年1月から2025年12月までに当院で切迫早産と診断され、入院管理となった妊婦を対象とした単施設後方視コホート研究である。除外基準は、多胎妊娠、入院後48時間以内に退院した症例、および院外分娩等により経過を36週まで追跡できなかった症例とした。管理強化は、➀子宮収縮抑制剤の増量、➁予定外の産科対応、③出血または➃早産期前期破水の発生の4項目中のいずれかを認めた場合と定義した。入院後48時間以内に管理強化を認めた症例を「管理強化群」、いずれも認めなかった症例を「管理強化なし群」とし、入院48時間以降から退院までの管理強化発生を主要評価項目とした。
統計解析は、修正Poisson回帰モデルを用いて相対リスク（aRR）および95％信頼区間（95％CI）を推定した。主解析では入院時妊娠週数、子宮頸管長およびNugentスコアで調整した。さらに、副次的解析として、身体活動支援時に考慮すべき臨床的特徴検討するため、初産・経産および早産既往を加えた探索的多変量解析を実施した。欠測値は完全症例解析により処理した。
【結果】
対象は106例。管理強化群28例（26.4％）、管理強化なし群78例（73.6％）。母体背景を以下に示す：年齢31.6±5.7歳、妊娠前BMI 21.4±3.6kg/m²、入院時妊娠週数29.9±3.9週。主解析では、管理強化あり群で48時間以降の管理強化リスクが高かった（aRR 2.31、95％CI 1.13–4.73、p＝0.022）。副次的解析では、有意な関連は認めなかったものの、入院時妊娠週数が早いこと（aRR 0.94、95％CI 0.871–1.004）および子宮頸管長が短いこと（aRR 0.97、95％CI 0.938–1.002）が、管理強化リスクが高くなる方向性が示された。一方、初産・経産、早産既往およびNugentスコアとの明確な関連は認めなかった。
【結論】
入院初期48時間に管理強化を要した症例では、その後も管理強化を要するリスクが高かった。また、入院時妊娠週数および子宮頸管長は、身体活動支援時に考慮すべき臨床的特徴となる可能性が示された。入院初期の病状経過と臨床情報を踏まえて産科的リスクを評価することは、安全性に配慮した理学療法介入を検討する一助となり得る。