講演情報
[P10-07]『地域在住40~60歳代女性の健康課題と支援ニーズ』
~次のライフステージに向けた健康づくりの視点から~
*深江 仁美1 (1. G place wellness)
キーワード:
更年期、地域理学療法、健康教育
対象者には調査の目的、個人情報の保護、参加は任意であること、回答をもって同意を得たものとした。回答は匿名で収集し、個人が特定されないよう個人情報の保護に十分に配慮した。
【目的】
40~60歳代女性(以下対象世代)は更年期に伴う心身の変化を経験しやすい時期である。一方、職場や家庭で複数の役割を担い、心身への負担が大きいライフステージでもある。2022年の厚労省の調査では、症状を認識しているにも関わらず、医療機関を受診せずやり過ごしている女性が80%を占めており、適切な支援につながっていない実態が示されている。しかし、地域在住の対象世代の健康課題や支援ニーズについての実態は十分に把握されていない。
本調査は、地域在住の対象世代の健康課題および支援ニーズを明らかにし、次のライフステージに向けた地域支援のあり方について検討することを目的とした。
【方法】
地域在住の対象世代を対象に、無記名自記式アンケート調査を実施した。調査期間は2026年6/15~7/20とし、紙面およびGoogleフォームを活用して回答を得た。調査項目は、年代、心身の不調や変化の有無、不調や変化の内容、対処方法、相談先、希望する支援の6項目とした。回答数81名について単純集計で行った。
【結果】
回答数81名のうち、19.8%が40代前半女性、60.5%が40代後半~50代前半女性であった。96.3%の女性が何らかの不調を自覚していた。主な症状は、疲れやすい(65.4%)、肩こり(40.7%)、腰痛(28.4%)であった。不調への対処・相談については、「友人への相談」が最多であった。「相談していない」「何も対策していない」理由として、「病院に行くほどではない」が最多であった。希望する支援では、「運動教室や個別・少人数制の身体づくり」が最も多く、次いで「女性健康講座」「個別相談」「同世代の交流の場」が続いた。
【結論】
本調査では、対象世代の96.3%が何らかの心身の不調を自覚しており、日常の活動に影響しうる訴えが多く認められた。相談先は「友人」が最も多く、「相談・対策していない」女性も一定数存在した。「病院に行くほどではない」と認識する女性が最多であり、「更年期だから仕方ない」とする回答も見受けられた。これらのことから、対象世代は不調を抱えながらも専門的支援につながりにくい実態が示唆された。
対象世代を、加齢に伴う変化を我慢する時期ではなく、次のライフステージを健康に迎えるための準備期と捉え、地域における運動支援、健康教育および相談支援を組み合わせた継続的な支援体制の構築が重要である。
40~60歳代女性(以下対象世代)は更年期に伴う心身の変化を経験しやすい時期である。一方、職場や家庭で複数の役割を担い、心身への負担が大きいライフステージでもある。2022年の厚労省の調査では、症状を認識しているにも関わらず、医療機関を受診せずやり過ごしている女性が80%を占めており、適切な支援につながっていない実態が示されている。しかし、地域在住の対象世代の健康課題や支援ニーズについての実態は十分に把握されていない。
本調査は、地域在住の対象世代の健康課題および支援ニーズを明らかにし、次のライフステージに向けた地域支援のあり方について検討することを目的とした。
【方法】
地域在住の対象世代を対象に、無記名自記式アンケート調査を実施した。調査期間は2026年6/15~7/20とし、紙面およびGoogleフォームを活用して回答を得た。調査項目は、年代、心身の不調や変化の有無、不調や変化の内容、対処方法、相談先、希望する支援の6項目とした。回答数81名について単純集計で行った。
【結果】
回答数81名のうち、19.8%が40代前半女性、60.5%が40代後半~50代前半女性であった。96.3%の女性が何らかの不調を自覚していた。主な症状は、疲れやすい(65.4%)、肩こり(40.7%)、腰痛(28.4%)であった。不調への対処・相談については、「友人への相談」が最多であった。「相談していない」「何も対策していない」理由として、「病院に行くほどではない」が最多であった。希望する支援では、「運動教室や個別・少人数制の身体づくり」が最も多く、次いで「女性健康講座」「個別相談」「同世代の交流の場」が続いた。
【結論】
本調査では、対象世代の96.3%が何らかの心身の不調を自覚しており、日常の活動に影響しうる訴えが多く認められた。相談先は「友人」が最も多く、「相談・対策していない」女性も一定数存在した。「病院に行くほどではない」と認識する女性が最多であり、「更年期だから仕方ない」とする回答も見受けられた。これらのことから、対象世代は不調を抱えながらも専門的支援につながりにくい実態が示唆された。
対象世代を、加齢に伴う変化を我慢する時期ではなく、次のライフステージを健康に迎えるための準備期と捉え、地域における運動支援、健康教育および相談支援を組み合わせた継続的な支援体制の構築が重要である。
