講演情報
[P03-06]下部尿路機能障害に対するリハビリテーション研修会参加者における学習経験および臨床実践の調査
*柄澤 方子1、町田 聡1、渡邉 観世子2、井上 小春1、福岡 佳代3、明樂 重夫3 (1. 明理会東京大和病院 リハビリテーション科、2. 国際医療福祉大学 小田原保健医療学部、3. 明理会東京大和病院 婦人科)
キーワード：
下部尿路機能障害、卒後教育、リハビリテーション
本調査は所属施設の倫理審査規定に基づき、倫理審査対象外と判断された。対象者には調査目的、内容および回答の任意性について口頭で説明し、質問票への同意確認を得た。
【目的】
平成30年の養成校施設指定規則改正を契機とし、排泄を含むADL支援に関する教育の充実が図られた。しかし、下部尿路機能障害に対する評価や介入が臨床現場でどの程度実践されているかは十分に明らかではない。本調査では下部尿路機能障害に対するリハビリテーション（以下リハビリ）における卒後教育の課題を検討することを目的とし、下部尿路機能障害に対する認識や学習経験、臨床実践について調査した。
【方法】
対象は、2025年10月に開催した当グループ理学療法部門主催の初学者を対象とした下部尿路機能障害に対するリハビリの研修会参加者42名とした。対象者のうち学生は除外した。質問票を用いて研修会参加前の下部尿路機能障害の認知度、学習経験、臨床実践について調査し、各設問の回答割合を集計した。
【結果】
対象者41名のうち35名より回答が得られた（回答率85％）。回答者の職種はPT28名、OT7名、経験年数は1-3年目が66％と最も多く、所属施設は急性期57％、回復期20％、生活期23％であった。下部尿路機能障害に対するケアやリハビリの講義を受講した経験は養成校時代が11％、卒後が14％といずれも少なかった。今回の研修受講前の下部尿路機能障害に対する認識は、「全く知らなかった」が11％、「少し知っていたが臨床では考えたことがなかった」が43％、「知っていたが臨床には活かしていなかった」が31％、「よく知っていて臨床にも活かしていた」が14％であった。66％が臨床場面で患者から下部尿路症状に関して相談された経験があると回答した一方で、リハビリとしての介入経験は37％にとどまった。また、排泄獲得をリハビリ目標に設定する場合の評価・介入項目の選択において下部尿路機能は認知機能・基本動作・移動動作・更衣動作・清拭動作の中で最も低い36％であった。回答者の56％に骨盤底筋体操（以下PFMT）の指導経験があったが、卒後にPFMTに関する講義を受講した経験のある回答者は17％と少なかった。
【考察】
排泄自立はQOLの向上や在宅復帰に影響を与える。下部尿路症状は人に相談しにくい内容であるものの療法士が相談を受ける機会は少なくない。本調査においても66％が下部尿路症状に関する相談を受けた経験があった。このことから、下部尿路機能障害は特定の専門領域に限らず、療法士が日常診療で遭遇する課題であることが示唆された。そのため、全ての療法士が基本的な評価や初期対応、必要に応じて専門職へつなげられる教育体制の構築が重要である。PFMTの指導経験は56％と一定数認められたが、PFMTに関する講義の受講経験は少なかった。このことから、PFMTを含む介入技術のみならず、下部尿路機能の評価やPFMTの適応判断、効果判定を含めた包括的な教育が今後の課題である。
【結論】
下部尿路機能障害に対する臨床的ニーズは存在する一方で、療法士に対する体系的な教育機会は十分ではない可能性が示唆された。今後は、下部尿路機能障害に対する病態理解・評価・介入技術を体系的に学ぶ卒後教育の充実が必要である。
平成30年の養成校施設指定規則改正を契機とし、排泄を含むADL支援に関する教育の充実が図られた。しかし、下部尿路機能障害に対する評価や介入が臨床現場でどの程度実践されているかは十分に明らかではない。本調査では下部尿路機能障害に対するリハビリテーション（以下リハビリ）における卒後教育の課題を検討することを目的とし、下部尿路機能障害に対する認識や学習経験、臨床実践について調査した。
【方法】
対象は、2025年10月に開催した当グループ理学療法部門主催の初学者を対象とした下部尿路機能障害に対するリハビリの研修会参加者42名とした。対象者のうち学生は除外した。質問票を用いて研修会参加前の下部尿路機能障害の認知度、学習経験、臨床実践について調査し、各設問の回答割合を集計した。
【結果】
対象者41名のうち35名より回答が得られた（回答率85％）。回答者の職種はPT28名、OT7名、経験年数は1-3年目が66％と最も多く、所属施設は急性期57％、回復期20％、生活期23％であった。下部尿路機能障害に対するケアやリハビリの講義を受講した経験は養成校時代が11％、卒後が14％といずれも少なかった。今回の研修受講前の下部尿路機能障害に対する認識は、「全く知らなかった」が11％、「少し知っていたが臨床では考えたことがなかった」が43％、「知っていたが臨床には活かしていなかった」が31％、「よく知っていて臨床にも活かしていた」が14％であった。66％が臨床場面で患者から下部尿路症状に関して相談された経験があると回答した一方で、リハビリとしての介入経験は37％にとどまった。また、排泄獲得をリハビリ目標に設定する場合の評価・介入項目の選択において下部尿路機能は認知機能・基本動作・移動動作・更衣動作・清拭動作の中で最も低い36％であった。回答者の56％に骨盤底筋体操（以下PFMT）の指導経験があったが、卒後にPFMTに関する講義を受講した経験のある回答者は17％と少なかった。
【考察】
排泄自立はQOLの向上や在宅復帰に影響を与える。下部尿路症状は人に相談しにくい内容であるものの療法士が相談を受ける機会は少なくない。本調査においても66％が下部尿路症状に関する相談を受けた経験があった。このことから、下部尿路機能障害は特定の専門領域に限らず、療法士が日常診療で遭遇する課題であることが示唆された。そのため、全ての療法士が基本的な評価や初期対応、必要に応じて専門職へつなげられる教育体制の構築が重要である。PFMTの指導経験は56％と一定数認められたが、PFMTに関する講義の受講経験は少なかった。このことから、PFMTを含む介入技術のみならず、下部尿路機能の評価やPFMTの適応判断、効果判定を含めた包括的な教育が今後の課題である。
【結論】
下部尿路機能障害に対する臨床的ニーズは存在する一方で、療法士に対する体系的な教育機会は十分ではない可能性が示唆された。今後は、下部尿路機能障害に対する病態理解・評価・介入技術を体系的に学ぶ卒後教育の充実が必要である。