講演情報
[P05-02]腰痛を有する産後女性に対する看護職とリハビリテーション職の支援の特徴に関する文献検討
*西濟 遥香1、相馬 深輝1 (1. 日本赤十字北海道看護大学)
キーワード：
産後、腰痛、支援
本研究は文献検討のため倫理審査の対象外である。文献は忠実に引用し、著作権に配慮した。なお、本研究はJSPS科研費 (課題番号26K13798)の助成を受けて実施した。
【目的】産後の腰痛は約50％の女性が経験し、育児の負担が重なり半年以上持続する(岩田ら, 2018)。そのため、身体機能のみならず、生活を含めた多角的な支援が必要であり(西濟ら, 2025)、看護職やリハビリテーション職(以下、リハ職)の連携が重要である。本研究では、腰痛を有する産後女性に対する看護職およびリハ職の支援の特徴を明らかにし、両職種の連携の可能性を検討した。
【方法】文献検索は医中誌、CiNii、JDreamⅢ、PubMed、CINAHLを使用し、期間は2015～2025年、キーワードは｢産後｣｢腰痛｣｢骨盤痛｣｢postpartum｣｢low back pain｣｢pelvic pain｣とした。適格基準は産後の腰痛や骨盤痛、除外基準は疾患や腰痛・骨盤痛の治療、産後以外の時期などとした。分析は看護職とリハ職に分け、対象とする腰痛の発症時期や程度、支援開始時期、支援期間、支援内容の共通点・相違点を整理した。
【結果】対象文献は20件で、看護職の支援が6件、リハ職の支援が14件であった。看護職では、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期が3件、腰痛の程度はVAS 55mm未満が3件であった。支援開始時期は出産直後～産後1か月以内が5件、支援期間は1か月以内が5件であった。支援内容は装具療法・代替療法が各3件であった。リハ職では、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期が7件、腰痛の程度はVAS 55mm以上が10件であった。支援開始時期は産後１か月以降が11件、支援期間は1か月以上が9件であった。支援内容は運動療法が12件、物理療法が7件、患者教育・装具療法が各3件、徒手療法が2件であった。看護職・リハ職の共通点として、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期であった。相違点として、対象とする腰痛の程度は看護職では軽度から中等度、リハ職では重度が多く、支援開始時期は看護職では出産直後～産後1か月以内、リハ職では産後1か月以降が多かった。支援期間は看護職では1か月以内、リハ職では1か月以上が多く、支援内容は看護職では装具療法・代替療法、リハ職では運動療法が中心であった。
【考察】看護職・リハ職はともに妊娠期に腰痛を発症した対象を支援していた。そのため、両職種は妊婦健康診査などの機会において産後の生活を見通して情報共有し、骨盤底筋運動をはじめとする運動療法や骨盤支持などの装具療法、育児動作を含めた患者教育などの支援を行うことが望ましいと考える。また、支援における腰痛の程度には違いがみられたことから、重度の場合には早期に筋骨格系に対する介入ができるよう、看護職からリハ職への連携体制を整えることが必要である。看護職は産後女性の生活や育児状況を踏まえて関わり、リハ職は身体機能の改善を目的とした専門的な介入を行うことで、両職種の特徴を相互に補完しながら、継続的に支援することの重要性が示唆された。
【結論】両職種の支援では、ともに妊娠期に腰痛を発症した産後女性を対象とし、看護職は中等度までの腰痛に対して産後早期から1か月間に装具療法などを行っていた。リハ職は重度の腰痛に対して産後1か月から長期間にわたり運動療法などを行っていた。したがって各々の専門性を活かし補完しながら継続的な支援を行うことが重要である。
【方法】文献検索は医中誌、CiNii、JDreamⅢ、PubMed、CINAHLを使用し、期間は2015～2025年、キーワードは｢産後｣｢腰痛｣｢骨盤痛｣｢postpartum｣｢low back pain｣｢pelvic pain｣とした。適格基準は産後の腰痛や骨盤痛、除外基準は疾患や腰痛・骨盤痛の治療、産後以外の時期などとした。分析は看護職とリハ職に分け、対象とする腰痛の発症時期や程度、支援開始時期、支援期間、支援内容の共通点・相違点を整理した。
【結果】対象文献は20件で、看護職の支援が6件、リハ職の支援が14件であった。看護職では、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期が3件、腰痛の程度はVAS 55mm未満が3件であった。支援開始時期は出産直後～産後1か月以内が5件、支援期間は1か月以内が5件であった。支援内容は装具療法・代替療法が各3件であった。リハ職では、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期が7件、腰痛の程度はVAS 55mm以上が10件であった。支援開始時期は産後１か月以降が11件、支援期間は1か月以上が9件であった。支援内容は運動療法が12件、物理療法が7件、患者教育・装具療法が各3件、徒手療法が2件であった。看護職・リハ職の共通点として、対象とする腰痛の発症時期は妊娠期であった。相違点として、対象とする腰痛の程度は看護職では軽度から中等度、リハ職では重度が多く、支援開始時期は看護職では出産直後～産後1か月以内、リハ職では産後1か月以降が多かった。支援期間は看護職では1か月以内、リハ職では1か月以上が多く、支援内容は看護職では装具療法・代替療法、リハ職では運動療法が中心であった。
【考察】看護職・リハ職はともに妊娠期に腰痛を発症した対象を支援していた。そのため、両職種は妊婦健康診査などの機会において産後の生活を見通して情報共有し、骨盤底筋運動をはじめとする運動療法や骨盤支持などの装具療法、育児動作を含めた患者教育などの支援を行うことが望ましいと考える。また、支援における腰痛の程度には違いがみられたことから、重度の場合には早期に筋骨格系に対する介入ができるよう、看護職からリハ職への連携体制を整えることが必要である。看護職は産後女性の生活や育児状況を踏まえて関わり、リハ職は身体機能の改善を目的とした専門的な介入を行うことで、両職種の特徴を相互に補完しながら、継続的に支援することの重要性が示唆された。
【結論】両職種の支援では、ともに妊娠期に腰痛を発症した産後女性を対象とし、看護職は中等度までの腰痛に対して産後早期から1か月間に装具療法などを行っていた。リハ職は重度の腰痛に対して産後1か月から長期間にわたり運動療法などを行っていた。したがって各々の専門性を活かし補完しながら継続的な支援を行うことが重要である。