講演情報
[P14-06]宿泊型産後ケア施設利用者の身体的ニーズから考える理学療法士の役割
―利用者アンケートを通した実践報告―
*伊波 李恵1、吉池 綾佳2 (1. 株式会社 WRW、2. メディカルライナーズ訪問看護ステーション)
キーワード：
産後ケア、産後女性、利用者ニーズ
本調査は匿名アンケートとして実施した。対象者には調査目的、回答は任意であること、個人情報保護および学会発表への利用について説明し、回答をもって同意を得た。調査は代表取締役の承諾を得て実施した。
【背景・目的】 近年、産後ケア事業の普及に伴い宿泊型産後ケア施設の利用が広がっている。一方で、産後女性の多くは腰痛、骨盤帯痛、肩こり、腱鞘炎、尿失禁などの身体的不調を抱えながら育児を行っているものの、身体機能に対する専門的評価や継続的な支援を受ける機会は十分とはいえない。また、産後は心身の変化や育児負担により、自ら情報を収集し必要な支援へアクセスすることが困難な場合も少なくない。本実践では、宿泊型産後ケア施設における身体機能評価と身体ケア、利用者アンケートを通して産後女性が抱える身体的課題と支援ニーズを明らかにし、理学療法士の役割について検討することを目的とした。
【方法・内容】 宿泊型産後ケア施設利用者を対象に匿名アンケートを実施した。調査項目は基本属性、出産歴、分娩方法、利用時期、運動習慣、身体の不調が日常生活へ及ぼす影響、医療機関への相談状況、必要と感じた情報、身体ケア利用後の変化、満足度および自由記述とした。あわせて姿勢、体幹・骨盤機能、呼吸、筋機能などの身体機能評価を実施し、個々の状態に応じた身体ケアおよびセルフケア指導を行った。
【結果・成果】 現時点の集計では、多くの利用者が身体の不調により育児や家事、睡眠、外出などの日常生活に影響を受けていた。また、身体の不調について医療機関へ相談していない利用者も多く、身体の回復方法や骨盤ケア、育児姿勢、運動・リハビリテーションに関する情報を必要としていた。身体ケア後は、「身体が楽になった」「自分の身体を理解できた」「安心して育児に取り組めた」といった回答が得られた。一方、自由記述では「相談先が分からない」「子どもを預けられず受診できない」「身体の痛みを我慢して育児をしていた」といった声がみられ、必要な支援へアクセスしにくい現状が示された。なお、本調査は現在も継続中であり、学会発表時には最終集計結果を報告する予定である。
【考察】 本実践から、産後女性は身体機能の問題を抱えながらも、適切な評価や支援を受ける機会が限られていることが示唆された。産後ケア施設は、理学療法士が身体機能評価を通して早期から関与できる場であり、疼痛軽減だけでなく生活機能の回復や育児への安心感の獲得にも寄与する可能性がある。また、利用者の声からは、経済的負担や情報へのアクセス、育児環境などが必要なケアの利用に影響していることがうかがえた。出産はすべての女性に起こり得るライフイベントであり、産後の身体機能回復を支えるケアは特別なサービスではなく、社会全体で支えるべき健康支援である。本実践で得られた産後女性の声を社会へ発信し、経済的背景や情報へのアクセスの差にかかわらず、誰もが必要な産後ケアを受けられる環境づくりに寄与したい。その実現に向け、理学療法士が医療・行政・地域と連携し、安心して育児と社会生活を送ることができる社会を目指したい。
【方法・内容】 宿泊型産後ケア施設利用者を対象に匿名アンケートを実施した。調査項目は基本属性、出産歴、分娩方法、利用時期、運動習慣、身体の不調が日常生活へ及ぼす影響、医療機関への相談状況、必要と感じた情報、身体ケア利用後の変化、満足度および自由記述とした。あわせて姿勢、体幹・骨盤機能、呼吸、筋機能などの身体機能評価を実施し、個々の状態に応じた身体ケアおよびセルフケア指導を行った。
【結果・成果】 現時点の集計では、多くの利用者が身体の不調により育児や家事、睡眠、外出などの日常生活に影響を受けていた。また、身体の不調について医療機関へ相談していない利用者も多く、身体の回復方法や骨盤ケア、育児姿勢、運動・リハビリテーションに関する情報を必要としていた。身体ケア後は、「身体が楽になった」「自分の身体を理解できた」「安心して育児に取り組めた」といった回答が得られた。一方、自由記述では「相談先が分からない」「子どもを預けられず受診できない」「身体の痛みを我慢して育児をしていた」といった声がみられ、必要な支援へアクセスしにくい現状が示された。なお、本調査は現在も継続中であり、学会発表時には最終集計結果を報告する予定である。
【考察】 本実践から、産後女性は身体機能の問題を抱えながらも、適切な評価や支援を受ける機会が限られていることが示唆された。産後ケア施設は、理学療法士が身体機能評価を通して早期から関与できる場であり、疼痛軽減だけでなく生活機能の回復や育児への安心感の獲得にも寄与する可能性がある。また、利用者の声からは、経済的負担や情報へのアクセス、育児環境などが必要なケアの利用に影響していることがうかがえた。出産はすべての女性に起こり得るライフイベントであり、産後の身体機能回復を支えるケアは特別なサービスではなく、社会全体で支えるべき健康支援である。本実践で得られた産後女性の声を社会へ発信し、経済的背景や情報へのアクセスの差にかかわらず、誰もが必要な産後ケアを受けられる環境づくりに寄与したい。その実現に向け、理学療法士が医療・行政・地域と連携し、安心して育児と社会生活を送ることができる社会を目指したい。