講演情報
[P13-07]産科入院妊婦に対する理学療法介入の安全性と廃用予防効果の検討-3症例の報告-
*八丁 真央1、堀 弘明1、田島 茂樹1、石黒 はる1 (1. 北海道大学病院 リハビリテーション部)
キーワード：
管理入院妊婦、理学療法、廃用予防
本発表にあたり、その内容および個人情報の保護について症例本人に口頭にて説明を行い、同意を得た。
【症例紹介】対象は、妊娠合併症により管理入院となった妊婦3例である。症例1は胎児心臓腫瘍を有する34歳(妊娠37週)、症例2は1型糖尿病合併妊娠の28歳(妊娠36週)、症例3は胎児発育不全（FGR）の22歳(妊娠31週)であった。全例とも安静度が病棟内フリーであったが、米国産婦人科学会（ACOG）の運動リスク分類では中リスクに該当し、活動制限による身体機能低下が懸念された。
【評価結果と問題点】International Physical Activity Questionnaire（IPAQ）では、全症例とも妊娠前と比較して入院前から身体活動量が低下し、入院中はMETs分/週がほぼ0、座位・臥床時間も著明に延長していた。また、症例1では恥骨痛、症例2では睡眠不足と息切れ、症例3では歩行により子宮収縮が誘発されやすい状態を認めた。身体機能は超音波画像装置を用いて大腿筋、上腕筋の筋厚を週1回評価した。管理入院に伴う活動量低下に加え、各症例で身体症状や産科的リスクが異なることから、一律ではなく個別性を考慮した介入が必要と判断した。
【介入内容と結果】介入期間は症例1が1週間、症例2が2週間、症例3が6週間であった。介入中は各症例の病態に応じて運動内容および負荷を調整し、症例3では子宮収縮出現時に運動を中断・休憩しながら介入した。全例で母体バイタルサイン、胎児心拍数、Non-Stress Test(NST)所見および子宮頸管長に理学療法介入前後で有害な変化は認めず、介入期間中に安静度変更や緊急帝王切開などの周産期イベントは生じなかった。超音波画像装置診断結果から症例1では(大腿筋厚、上腕筋厚、大腿筋断面積、上腕筋断面積の順)−1.27%、＋5.38%、1.85%、−5.73%であった。症例2では−30.00%、−7.10%、−1.73%、−2.11%であった。症例3では−28.57%、＋5.00%、−19.73%、＋4.21%であった。
【考察】3症例はいずれも母体・胎児に有害事象を認めることなく、安全に理学療法を実施できた。症例3では介入中に子宮収縮を認めたが、運動を中断・休憩し、NSTや子宮頸管長を確認しながら負荷を調整することで、安全に介入を継続できた。このことから、管理入院妊婦への理学療法では、母体・胎児の状態を継続的に評価し、多職種と連携しながら介入することが安全性の確保に重要であると考えられた。筋厚・筋断面積の変化率には症例間で差が認められ、妊娠週数や基礎疾患、介入期間、活動量の違いが影響した可能性が考えられる。適宜、運動プログラムを変更し運動した結果、上肢の筋萎縮は下肢と比較し軽度であった。ADL上、上肢を使用する頻度と比較し下肢の使用頻度が限られるため、今後は下肢の筋萎縮予防に対するプログラムの検討が必要であると示唆された。管理入院妊婦への理学療法では、妊娠週数や病態に応じて介入目標と運動負荷を個別に設定することが重要である。
【評価結果と問題点】International Physical Activity Questionnaire（IPAQ）では、全症例とも妊娠前と比較して入院前から身体活動量が低下し、入院中はMETs分/週がほぼ0、座位・臥床時間も著明に延長していた。また、症例1では恥骨痛、症例2では睡眠不足と息切れ、症例3では歩行により子宮収縮が誘発されやすい状態を認めた。身体機能は超音波画像装置を用いて大腿筋、上腕筋の筋厚を週1回評価した。管理入院に伴う活動量低下に加え、各症例で身体症状や産科的リスクが異なることから、一律ではなく個別性を考慮した介入が必要と判断した。
【介入内容と結果】介入期間は症例1が1週間、症例2が2週間、症例3が6週間であった。介入中は各症例の病態に応じて運動内容および負荷を調整し、症例3では子宮収縮出現時に運動を中断・休憩しながら介入した。全例で母体バイタルサイン、胎児心拍数、Non-Stress Test(NST)所見および子宮頸管長に理学療法介入前後で有害な変化は認めず、介入期間中に安静度変更や緊急帝王切開などの周産期イベントは生じなかった。超音波画像装置診断結果から症例1では(大腿筋厚、上腕筋厚、大腿筋断面積、上腕筋断面積の順)−1.27%、＋5.38%、1.85%、−5.73%であった。症例2では−30.00%、−7.10%、−1.73%、−2.11%であった。症例3では−28.57%、＋5.00%、−19.73%、＋4.21%であった。
【考察】3症例はいずれも母体・胎児に有害事象を認めることなく、安全に理学療法を実施できた。症例3では介入中に子宮収縮を認めたが、運動を中断・休憩し、NSTや子宮頸管長を確認しながら負荷を調整することで、安全に介入を継続できた。このことから、管理入院妊婦への理学療法では、母体・胎児の状態を継続的に評価し、多職種と連携しながら介入することが安全性の確保に重要であると考えられた。筋厚・筋断面積の変化率には症例間で差が認められ、妊娠週数や基礎疾患、介入期間、活動量の違いが影響した可能性が考えられる。適宜、運動プログラムを変更し運動した結果、上肢の筋萎縮は下肢と比較し軽度であった。ADL上、上肢を使用する頻度と比較し下肢の使用頻度が限られるため、今後は下肢の筋萎縮予防に対するプログラムの検討が必要であると示唆された。管理入院妊婦への理学療法では、妊娠週数や病態に応じて介入目標と運動負荷を個別に設定することが重要である。