講演情報
[P16-02]母子分離を伴う産後女性に対し目標共有を通じて母親役割獲得を支援した理学療法の一例
*米山 智香子1 (1. 社会医療法人財団 池友会 福岡和白病院 医療技術部)
キーワード：
母子分離、目標共有、母親役割獲得
対象者に本報告の目的・意義・発表内容を十分に説明し、同意しないことによる不利益がないこと、同意撤回の自由についても説明したうえで同意を得た。
【症例紹介】
30歳代の初産婦。妊娠40週6日に無痛分娩を施行したが分娩が進行せず、緊急帝王切開術となった。術中出血量は約2,100mLであった。術後、低アルブミン血症に伴う両側胸水貯留によりⅠ型呼吸不全を呈し、急性期治療目的に当院へ入院した。児は近隣の産婦人科病院に入院し、母子分離となった。入院期間は2週間であり、うち理学療法は6日間介入した。母子分離を伴う産後女性において、母親役割獲得を目標とした理学療法介入の意義について、一例を通じて報告する。
【評価結果と問題点】
初回介入時、帝王切開創部痛は安静時Numeric Rating Scale（NRS）3/10、咳嗽時8/10であった。呼吸数は20～22回/分で、経鼻カニューレ1L/分の酸素療法を要した。Manual Muscle Test（MMT）は体幹3、両下肢4であり、歩行器歩行は5m以上の継続が困難であった。離床時間は約1時間、Functional Independence Measure（FIM）は71点、Barthel Index（BI）は30点であった。理学療法介入前は助産師による乳房ケアのみが実施され、児との直接的接触や授乳は困難であった。創部痛、呼吸機能・運動耐容能低下、体幹・下肢筋力低下、日常生活動作低下に加え、母子分離に伴う児との接触および育児参加機会の制限を問題点とした。
【介入内容と結果】
患者、助産師、理学療法士で児に会いに行くことを共有目標として設定した。理学療法では、呼吸・循環動態および疼痛を確認しながら腹部支持下での起居動作指導、活動量調整、段階的離床、移乗・歩行練習を実施した。介入初日に助産師と連携して車椅子で児との初回面会および抱児を実現した。2日目には人工乳による哺乳を行い、離床時間は約2時間へ延長した。3日目に酸素療法を終了し、室内気で経皮的動脈血酸素飽和度98％を維持した。4日目に歩行器歩行が自立し、6日目には歩行器で100mの連続歩行および自室内独歩が可能となった。退院時の創部痛は安静時NRS2/10、運動時3/10、呼吸数は18回/分、FIM112点、BI95点に改善した。MMTは体幹3、下肢4であり介入前後で著明な変化は認めなかったが、疼痛を回避するための代償動作は軽減し、円滑な動作遂行が可能となった。当院退院後は児が入院していた産婦人科病院へ転院、育児参加が可能となり母子同室となった。
【考察】
本症例は心身機能の改善のみを目標とせず、患者にとって意味のある活動・参加である児に会いに行くことを共通目標とした。面会に必要な移動能力と運動耐容能の改善、助産師は抱児および哺乳の支援という役割を共有し、介入初日から母児面会を実現した。身体機能および日常生活動作の改善に伴い抱児、哺乳、母子同室へと育児参加が段階的に拡大した。本症例は、母子分離下の産後女性に対する理学療法において、患者が重視する活動・参加を起点に目標を設定し、多職種間で具体的な支援内容を共有した実践例である。限られた入院期間においても身体機能評価を育児参加に必要な動作へ結び付けることが、介入の方向性を明確にするうえで重要であった。一方、心理状態、母児関係、育児自己効力感を客観的指標で評価していない点は本報告の限界である。
30歳代の初産婦。妊娠40週6日に無痛分娩を施行したが分娩が進行せず、緊急帝王切開術となった。術中出血量は約2,100mLであった。術後、低アルブミン血症に伴う両側胸水貯留によりⅠ型呼吸不全を呈し、急性期治療目的に当院へ入院した。児は近隣の産婦人科病院に入院し、母子分離となった。入院期間は2週間であり、うち理学療法は6日間介入した。母子分離を伴う産後女性において、母親役割獲得を目標とした理学療法介入の意義について、一例を通じて報告する。
【評価結果と問題点】
初回介入時、帝王切開創部痛は安静時Numeric Rating Scale（NRS）3/10、咳嗽時8/10であった。呼吸数は20～22回/分で、経鼻カニューレ1L/分の酸素療法を要した。Manual Muscle Test（MMT）は体幹3、両下肢4であり、歩行器歩行は5m以上の継続が困難であった。離床時間は約1時間、Functional Independence Measure（FIM）は71点、Barthel Index（BI）は30点であった。理学療法介入前は助産師による乳房ケアのみが実施され、児との直接的接触や授乳は困難であった。創部痛、呼吸機能・運動耐容能低下、体幹・下肢筋力低下、日常生活動作低下に加え、母子分離に伴う児との接触および育児参加機会の制限を問題点とした。
【介入内容と結果】
患者、助産師、理学療法士で児に会いに行くことを共有目標として設定した。理学療法では、呼吸・循環動態および疼痛を確認しながら腹部支持下での起居動作指導、活動量調整、段階的離床、移乗・歩行練習を実施した。介入初日に助産師と連携して車椅子で児との初回面会および抱児を実現した。2日目には人工乳による哺乳を行い、離床時間は約2時間へ延長した。3日目に酸素療法を終了し、室内気で経皮的動脈血酸素飽和度98％を維持した。4日目に歩行器歩行が自立し、6日目には歩行器で100mの連続歩行および自室内独歩が可能となった。退院時の創部痛は安静時NRS2/10、運動時3/10、呼吸数は18回/分、FIM112点、BI95点に改善した。MMTは体幹3、下肢4であり介入前後で著明な変化は認めなかったが、疼痛を回避するための代償動作は軽減し、円滑な動作遂行が可能となった。当院退院後は児が入院していた産婦人科病院へ転院、育児参加が可能となり母子同室となった。
【考察】
本症例は心身機能の改善のみを目標とせず、患者にとって意味のある活動・参加である児に会いに行くことを共通目標とした。面会に必要な移動能力と運動耐容能の改善、助産師は抱児および哺乳の支援という役割を共有し、介入初日から母児面会を実現した。身体機能および日常生活動作の改善に伴い抱児、哺乳、母子同室へと育児参加が段階的に拡大した。本症例は、母子分離下の産後女性に対する理学療法において、患者が重視する活動・参加を起点に目標を設定し、多職種間で具体的な支援内容を共有した実践例である。限られた入院期間においても身体機能評価を育児参加に必要な動作へ結び付けることが、介入の方向性を明確にするうえで重要であった。一方、心理状態、母児関係、育児自己効力感を客観的指標で評価していない点は本報告の限界である。