講演情報
[O02-04]未経産女性における骨盤底筋群の可動性と筋硬度の関連〜超音波画像装置を用いた検討〜
*片桐 梨成1,3、佐藤 歩美2,3、森下 勝行3、深谷 泰山3、清水 清美3、関口 由紀4、横井 悠加3 (1. 荒木記念東京リバーサイド病院 リハビリテーション科、2. トータルヘルスクリニック 診療技術部、3. 城西国際大学大学院 健康科学研究科、4. 女性医療クリニックLUNAネクストステージ)
キーワード：
骨盤底筋群、筋硬度、可動性
本研究は、所属大学院の倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：24H26003）。対象者には研究内容を十分に説明し、文書による自由意思に基づく同意を得た。
【目的】
超音波画像装置を用いた骨盤底筋群（PFM）の機能評価は、非侵襲的かつ簡便な評価法として注目されている。経会陰法による直腸肛門角の移動距離はPFMの収縮に伴う可動性を反映し、せん断波エラストグラフィーによるせん断弾性係数は筋硬度を反映する指標として広く使用されている。近年、PFMを適切に収縮できない未経産女性が一定数存在することが報告されている。しかし、未経産女性を対象にPFMの可動性と筋硬度との関連を検討した報告は限られており、特に安静時筋硬度や筋硬度変化量との関連については明らかにされていない。本研究の目的は、未経産女性におけるPFMの可動性と筋硬度との関連を検討することとした。
【方法】
対象は未経産女性12名（年齢：23.4±3.2歳、BMI：21.2±2.3 kg/m2）とした。除外基準は、BMI 30 kg/m2以上、プロスポーツ活動を行っている者、婦人科疾患の既往または治療中の者、脊柱・骨盤帯・股関節の整形外科的疾患の既往を有する者とした。超音波画像装置（経会陰法）を用いてPFMの可動性および筋硬度を測定した。可動性は安静時から最大随意収縮（以下、収縮）時までの恥骨に対する直腸肛門角の移動距離とし、筋硬度は肛門挙筋の安静時、収縮時のせん断弾性係数とした。さらに筋硬度は安静時と収縮時の差から変化量を算出した。統計解析は各変数の正規性を確認後、Pearsonの積率相関分析を実施した。さらにBMIの影響を調整するため、BMIを制御変数とした偏相関分析を行った。統計学的有意水準は5％とした。
【結果】
PFMの可動性と安静時筋硬度との間に有意な相関は認められなかった（r=-0.17、p=0.59）。一方、可動性は収縮時筋硬度（r=0.63、p=0.02）および筋硬度変化量（r=0.66、p=0.01）と有意な正の相関を示した。BMIを調整した偏相関分析においても、安静時筋硬度（r=-0.17、p=0.61）、収縮時筋硬度（r=0.69、p=0.01）および筋硬度変化量（r=0.71、p=0.01）との関連は同様であった。
【考察】
本研究結果より、PFMの可動性は安静時筋硬度とは関連せず、収縮時筋硬度および筋硬度変化量と関連を認めた。安静時筋硬度の増大がPFMの可動性低下に関連するとの仮説は支持されず、本研究では、安静時の筋硬度のみではPFM収縮時の可動性を説明できない可能性が示された。一方、可動性が大きい者ほど収縮時の筋硬度および安静時からの筋硬度増加量が大きかったことから、PFMの可動性は安静時の筋緊張状態よりも、随意収縮に伴う筋の力学的特性の変化を反映している可能性が考えられる。また、BMIを調整後も同様の関連が認められたことから、本指標は体格の影響を受けにくいことが示唆された。本研究の限界として、未経産女性を対象とした横断研究であり、PFMの可動性と筋硬度との因果関係や、経産婦および骨盤底機能障害を有する女性への一般化はできない。今後は、経産婦や骨盤底機能障害を有する女性を対象とした検討が必要である。
超音波画像装置を用いた骨盤底筋群（PFM）の機能評価は、非侵襲的かつ簡便な評価法として注目されている。経会陰法による直腸肛門角の移動距離はPFMの収縮に伴う可動性を反映し、せん断波エラストグラフィーによるせん断弾性係数は筋硬度を反映する指標として広く使用されている。近年、PFMを適切に収縮できない未経産女性が一定数存在することが報告されている。しかし、未経産女性を対象にPFMの可動性と筋硬度との関連を検討した報告は限られており、特に安静時筋硬度や筋硬度変化量との関連については明らかにされていない。本研究の目的は、未経産女性におけるPFMの可動性と筋硬度との関連を検討することとした。
【方法】
対象は未経産女性12名（年齢：23.4±3.2歳、BMI：21.2±2.3 kg/m2）とした。除外基準は、BMI 30 kg/m2以上、プロスポーツ活動を行っている者、婦人科疾患の既往または治療中の者、脊柱・骨盤帯・股関節の整形外科的疾患の既往を有する者とした。超音波画像装置（経会陰法）を用いてPFMの可動性および筋硬度を測定した。可動性は安静時から最大随意収縮（以下、収縮）時までの恥骨に対する直腸肛門角の移動距離とし、筋硬度は肛門挙筋の安静時、収縮時のせん断弾性係数とした。さらに筋硬度は安静時と収縮時の差から変化量を算出した。統計解析は各変数の正規性を確認後、Pearsonの積率相関分析を実施した。さらにBMIの影響を調整するため、BMIを制御変数とした偏相関分析を行った。統計学的有意水準は5％とした。
【結果】
PFMの可動性と安静時筋硬度との間に有意な相関は認められなかった（r=-0.17、p=0.59）。一方、可動性は収縮時筋硬度（r=0.63、p=0.02）および筋硬度変化量（r=0.66、p=0.01）と有意な正の相関を示した。BMIを調整した偏相関分析においても、安静時筋硬度（r=-0.17、p=0.61）、収縮時筋硬度（r=0.69、p=0.01）および筋硬度変化量（r=0.71、p=0.01）との関連は同様であった。
【考察】
本研究結果より、PFMの可動性は安静時筋硬度とは関連せず、収縮時筋硬度および筋硬度変化量と関連を認めた。安静時筋硬度の増大がPFMの可動性低下に関連するとの仮説は支持されず、本研究では、安静時の筋硬度のみではPFM収縮時の可動性を説明できない可能性が示された。一方、可動性が大きい者ほど収縮時の筋硬度および安静時からの筋硬度増加量が大きかったことから、PFMの可動性は安静時の筋緊張状態よりも、随意収縮に伴う筋の力学的特性の変化を反映している可能性が考えられる。また、BMIを調整後も同様の関連が認められたことから、本指標は体格の影響を受けにくいことが示唆された。本研究の限界として、未経産女性を対象とした横断研究であり、PFMの可動性と筋硬度との因果関係や、経産婦および骨盤底機能障害を有する女性への一般化はできない。今後は、経産婦や骨盤底機能障害を有する女性を対象とした検討が必要である。