講演情報
[O04-02]産前理学療法の対象となった初産婦における歩行困難を主訴とした動作障害の有無と分娩時間との関連
*秋元 恵理1、滝澤 麻梨亜1、堀内 俊樹1 (1. 山王病院 リハビリテーションセンター)
キーワード：
産前理学療法、分娩時間、歩行障害
本研究は後方視的研究として当院倫理審査委員会の承認を得て実施した。(承認番号23-S-7)
【目的】
分娩時間の延長は、母体の疲労蓄積や産褥期の回復遅延を招くことが知られている。妊娠期には疼痛や可動域制限、筋力低下など多様な身体機能障害が生じ、理学療法の介入対象となる。中でも歩行は、体幹・骨盤帯・股関節の協調を必要とする基本動作であり、妊娠期の身体機能低下が最も顕在化しやすい動作とされる。歩行動作障害は骨盤周囲筋の機能不全や支持性低下を反映し、分娩時の娩出力にも影響し得るが、歩行動作障害と分娩時間との関連は十分に検討されていない。本研究の目的は、産前理学療法の処方を受けた初産婦において、歩行困難を主訴とした動作障害の有無（初診時に最も困難と訴えた動作が歩行であったかどうか）と分娩時間との関連を検討することである。
【方法】
対象は2025年1月から12月までに当院で産前理学療法を実施した初産婦32例とした。対象は全例、正期産・誘発無痛分娩であった。診療録より年齢、初診時Body Mass Index （BMI）、理学療法処方時の妊娠週数、骨盤帯痛の有無、理学療法初診時のNumerical Rating Scale（NRS）、歩行困難を主訴とした動作障害の有無、総分娩時間、第1期分娩時間および第2期分娩時間、出生体重を後方視的に調査した。歩行困難主訴の有無による分娩時間をMann–Whitney U検定で比較し、NRSとの関連をSpearman順位相関係数で検討した。さらに、分娩時間を従属変数、年齢、BMI、出生体重および歩行困難主訴の有無を説明変数とした重回帰分析を実施した。有意水準は5%とした。
【結果】
歩行困難主訴あり群（15例）はなし群（17例）と比較し、第2期分娩時間が有意に延長した（131.4±42.8分 vs 88.4±49.3分、p=0.021、効果量r=0.482）。一方、総分娩時間および第1期分娩時間には両群間で有意差を認めず、NRS と各分娩時間との間にも有意な相関はみられなかった（第2期：ρ=0.235、p=0.195）。年齢、BMI、出生体重を調整した重回帰分析では、歩行困難主訴の有無は第2期分娩時間と有意に関連した（B=49.64、95%CI 14.35–84.94、p=0.008）。
【結論】
産前理学療法対象となった初産婦では、疼痛強度や骨盤帯痛の有無よりも、歩行困難を主訴とする動作障害が第2期分娩時間と関連することが示された。歩行障害は骨盤周囲筋の支持性低下や協調性の破綻を反映し、胎児下降に必要な骨盤機能の効率を低下させる可能性が指摘されている。本研究結果により、妊娠期の歩行機能評価が第2期分娩時間延長のリスク把握に有用である可能性が示された。
分娩時間の延長は、母体の疲労蓄積や産褥期の回復遅延を招くことが知られている。妊娠期には疼痛や可動域制限、筋力低下など多様な身体機能障害が生じ、理学療法の介入対象となる。中でも歩行は、体幹・骨盤帯・股関節の協調を必要とする基本動作であり、妊娠期の身体機能低下が最も顕在化しやすい動作とされる。歩行動作障害は骨盤周囲筋の機能不全や支持性低下を反映し、分娩時の娩出力にも影響し得るが、歩行動作障害と分娩時間との関連は十分に検討されていない。本研究の目的は、産前理学療法の処方を受けた初産婦において、歩行困難を主訴とした動作障害の有無（初診時に最も困難と訴えた動作が歩行であったかどうか）と分娩時間との関連を検討することである。
【方法】
対象は2025年1月から12月までに当院で産前理学療法を実施した初産婦32例とした。対象は全例、正期産・誘発無痛分娩であった。診療録より年齢、初診時Body Mass Index （BMI）、理学療法処方時の妊娠週数、骨盤帯痛の有無、理学療法初診時のNumerical Rating Scale（NRS）、歩行困難を主訴とした動作障害の有無、総分娩時間、第1期分娩時間および第2期分娩時間、出生体重を後方視的に調査した。歩行困難主訴の有無による分娩時間をMann–Whitney U検定で比較し、NRSとの関連をSpearman順位相関係数で検討した。さらに、分娩時間を従属変数、年齢、BMI、出生体重および歩行困難主訴の有無を説明変数とした重回帰分析を実施した。有意水準は5%とした。
【結果】
歩行困難主訴あり群（15例）はなし群（17例）と比較し、第2期分娩時間が有意に延長した（131.4±42.8分 vs 88.4±49.3分、p=0.021、効果量r=0.482）。一方、総分娩時間および第1期分娩時間には両群間で有意差を認めず、NRS と各分娩時間との間にも有意な相関はみられなかった（第2期：ρ=0.235、p=0.195）。年齢、BMI、出生体重を調整した重回帰分析では、歩行困難主訴の有無は第2期分娩時間と有意に関連した（B=49.64、95%CI 14.35–84.94、p=0.008）。
【結論】
産前理学療法対象となった初産婦では、疼痛強度や骨盤帯痛の有無よりも、歩行困難を主訴とする動作障害が第2期分娩時間と関連することが示された。歩行障害は骨盤周囲筋の支持性低下や協調性の破綻を反映し、胎児下降に必要な骨盤機能の効率を低下させる可能性が指摘されている。本研究結果により、妊娠期の歩行機能評価が第2期分娩時間延長のリスク把握に有用である可能性が示された。