講演情報
[シンポジウム2]産前・産後の骨盤ケアにおける理学療法士と助産師の連携
村上 真理 (日本赤十字広島看護大学)
【本文】
わが国では母子保健施策の重点課題として母子保健法改正（2021）に伴い産後ケア事業が法制化され、身体的・精神的負担の大きい産後女性への包括的支援が拡大している。特に、こども家庭庁の産後ケア事業ガイドライン（2026）では、腰痛や尿失禁等へのケアについて、骨盤底筋体操の指導、日常生活動作における身体の使い方や正しい姿勢の保持、腹圧をかけない日常生活動作の指導など、個別的なケアの重要性が示されている。
妊娠に伴う子宮の増大やホルモン分泌変化による腰痛・骨盤痛は、妊婦の約60％が直面する代表的なマイナートラブルである。さらに、産後は骨盤・関節・靭帯の弛緩や育児動作による負荷がかかり、腰痛や骨盤帯痛、骨盤底機能障がいのリスクがより高まる。こうした産前・産後女性のマイナートラブルは、自身のQOL低下のみならず将来更年期における運動機能障がいの発症にも影響を及ぼしうる。すなわち、産前・産後ケアにおける運動療法は一時的な対症療法にとどまらず、女性の生涯にわたる健康支援として極めて重要である。
しかし現在、産前・産後ケアは、助産師や看護師によるアプローチが中心であり、理学療法士などの専門職へ円滑につなげる仕組みは十分とは言えない。エビデンスに基づく助産ガイドライン（2024）や産婦人科診療ガイドライン（2026）でも、運動療法の有用性が示唆されているものの、女性の尿失禁等における専門職への相談・受診率は1割に満たず（吉沢ら, 2021）、理学療法士の認知度も低い（佐々木ら, 2022）。その結果、多くの女性がSNS情報をもとに、自己流や画一的なエクササイズを行わざるを得ず、個別的な解剖生理学的特性や骨盤底筋機能等を考慮しない運動により、症状悪化のリスクも懸念される。
こうした課題に対し、理学療法士の専門性と助産師の知見を融合させた取り組みとして、以下3点を提案する。
・産後ケア事業への理学療法士の参画
・1ヶ月健診等でのスクリーニングや連携体制
・妊娠期（産前）からの予防的リハビリテーションの導入
産前・産後女性の健康の保持増進は、本人のみならず家庭全体のQOL向上につながる。本シンポジウムが、多職種連携のあり方と具体的仕組みづくりに向けた有意義な討議の契機となることを期待する。
【略歴】
＜資格＞
アドバンス助産師・看護師・保健師
＜職歴＞
2000～2002年 医療法人 竹村医学研究会 小阪産病院 助産師
2003～2026年 広島大学大学院医系科学研究科 助教
2026年～現在 日本赤十字広島看護大学 准教授
＜学位＞
2000年 広島大学医学部保健学科看護学専攻卒業（看護学学士）
2007年 広島大学大学院保健学研究科保健学専攻修士課程修了（看護学修士）
2013年 広島大学大学院保健学研究科保健学専攻博士後期課程修了（看護学博士）
＜学会活動等＞
一般社団法人 日本新生児看護学会 評議員／ディベロップメンタルケア委員会
一般社団法人 日本助産学会 専任査読委員
公益社団法人 日本看護科学学会
公益社団法人 日本助産師会
公益社団法人 日本看護協会
公益社団法人 全国助産師教育協議会 助産師国家試験プール問題作成委員会
Reviewer Journal of Palliative Medicine
医療の質・安全学会誌査読委員
わが国では母子保健施策の重点課題として母子保健法改正（2021）に伴い産後ケア事業が法制化され、身体的・精神的負担の大きい産後女性への包括的支援が拡大している。特に、こども家庭庁の産後ケア事業ガイドライン（2026）では、腰痛や尿失禁等へのケアについて、骨盤底筋体操の指導、日常生活動作における身体の使い方や正しい姿勢の保持、腹圧をかけない日常生活動作の指導など、個別的なケアの重要性が示されている。
妊娠に伴う子宮の増大やホルモン分泌変化による腰痛・骨盤痛は、妊婦の約60％が直面する代表的なマイナートラブルである。さらに、産後は骨盤・関節・靭帯の弛緩や育児動作による負荷がかかり、腰痛や骨盤帯痛、骨盤底機能障がいのリスクがより高まる。こうした産前・産後女性のマイナートラブルは、自身のQOL低下のみならず将来更年期における運動機能障がいの発症にも影響を及ぼしうる。すなわち、産前・産後ケアにおける運動療法は一時的な対症療法にとどまらず、女性の生涯にわたる健康支援として極めて重要である。
しかし現在、産前・産後ケアは、助産師や看護師によるアプローチが中心であり、理学療法士などの専門職へ円滑につなげる仕組みは十分とは言えない。エビデンスに基づく助産ガイドライン（2024）や産婦人科診療ガイドライン（2026）でも、運動療法の有用性が示唆されているものの、女性の尿失禁等における専門職への相談・受診率は1割に満たず（吉沢ら, 2021）、理学療法士の認知度も低い（佐々木ら, 2022）。その結果、多くの女性がSNS情報をもとに、自己流や画一的なエクササイズを行わざるを得ず、個別的な解剖生理学的特性や骨盤底筋機能等を考慮しない運動により、症状悪化のリスクも懸念される。
こうした課題に対し、理学療法士の専門性と助産師の知見を融合させた取り組みとして、以下3点を提案する。
・産後ケア事業への理学療法士の参画
・1ヶ月健診等でのスクリーニングや連携体制
・妊娠期（産前）からの予防的リハビリテーションの導入
産前・産後女性の健康の保持増進は、本人のみならず家庭全体のQOL向上につながる。本シンポジウムが、多職種連携のあり方と具体的仕組みづくりに向けた有意義な討議の契機となることを期待する。
【略歴】
＜資格＞
アドバンス助産師・看護師・保健師
＜職歴＞
2000～2002年 医療法人 竹村医学研究会 小阪産病院 助産師
2003～2026年 広島大学大学院医系科学研究科 助教
2026年～現在 日本赤十字広島看護大学 准教授
＜学位＞
2000年 広島大学医学部保健学科看護学専攻卒業（看護学学士）
2007年 広島大学大学院保健学研究科保健学専攻修士課程修了（看護学修士）
2013年 広島大学大学院保健学研究科保健学専攻博士後期課程修了（看護学博士）
＜学会活動等＞
一般社団法人 日本新生児看護学会 評議員／ディベロップメンタルケア委員会
一般社団法人 日本助産学会 専任査読委員
公益社団法人 日本看護科学学会
公益社団法人 日本助産師会
公益社団法人 日本看護協会
公益社団法人 全国助産師教育協議会 助産師国家試験プール問題作成委員会
Reviewer Journal of Palliative Medicine
医療の質・安全学会誌査読委員