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造影剤アレルギー情報は本当に共有できるのか　― 電子カルテシステムと放射線部門システムのギャップがもたらす医療安全上の課題 ―

国が推進する医療DXの一環として、令和8年度には電子カルテ情報共有サービスの運用開始が予定されている。アレルギー等の情報が多施設間で共有されることにより、患者情報の有効かつ効率的な把握が可能となり、患者安全の向上が期待される。しかし、適切なシステムデザインと運用が両輪として機能しなければ、その利点を十分に活かすことはできず、国民の利益にはつながらない。日本医療情報学会と医療の質・安全学会の合同委員会（医療安全に資する医療情報システム検討に関する合同委員会）では、薬剤・食物アレルギー等の情報を多施設で共有するための標準化に取り組み、提言を重ねてきた。<br>　造影剤は、アナフィラキシーをはじめとする重篤なアレルギー反応の原因薬剤として頻度が高い。しかし医療機関内では、他の薬剤とは異なり、主に放射線部門において管理・運用されているのが実情である。造影剤アレルギーに関連する詳細な情報も放射線部門内で把握・記載されるにとどまり、多施設での共有を前提とした運用は現状では行われていない。一方、大動脈解離など緊急性の高い疾患が疑われる場面では、造影剤使用の可否を短時間で判断しなければならないケースもあり、この情報を的確に共有できるかどうかは医療安全上の重要な課題である。<br>　この課題に取り組むには、電子カルテシステムおよび放射線部門システムのシステムデザインの見直しに加え、放射線技師、放射線科医・診療科医師、看護師が連携し、医療安全の観点から多職種で議論を積み重ねていく必要がある。そこで本パネルでは、放射線安全部会との合同開催により、現状の課題を整理し、その解決に向けた建設的な議論を行うことを目的とする。<br>　まず、厚生労働省医療DX担当参事官より、国が推進する施策についてご講演いただく。次に、医療情報の立場から、電子カルテシステムと放射線部門システム間の情報連携における課題を明らかにする。続いて、国際ガイドラインの解説を通じて放射線科医の立場から造影剤アレルギー情報の管理と対応における課題を、また放射線技師の立場から現場における運用と課題を発表する。最後に、パネルディスカッションにより、課題の共有と今後の方向性についての議論を深める。

学会連携企画パネルディスカッション 1　【日本医療情報学会】医療DXでどうなる？どうする？造影剤アレルギー情報

第21回医療の質・安全学会学術集会

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[CPD-1-2]造影剤アレルギー情報は本当に共有できるのか　― 電子カルテシステムと放射線部門システムのギャップがもたらす医療安全上の課題 ―

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