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看護師の立場から安全な運用を考える

病院内では電波によって心電図等をモニタする医用テレメータのほかに、無線LANや携帯電話等の電波を利用する情報通信機器の普及も目覚ましい。しかし、電波の利便性とは裏腹に、医用テレメータの電波が届かなかったことで、患者の急変に気付かなかったなど、電波に起因する医療事故も報告されている。 　そこで、総務省は厚生労働省と連携して電波環境協議会（EMCC）のもとで、医療機関における電波利用の問題点とその対策について詳細な検討を行い、その成果として、2016年には「医療機関において安心・安全に電波を利用するための手引き」（以下、「手引き」）を発行し、さらに、その改定版を2021年に発行したが、その後も医療の質と安全のために必須な病院内電波管理に積極的に取り組んでいる施設は未だ少ないのが現状である。 　総務省ならびに厚生労働省による日本の全病院を対象に行った2024年度のアンケート調査 （病院発送数：8,113件、回収数：2,464件、回収率：30.4％）では、回答病院の75.4%で医用テレメータを導入しているが、無線チャネル管理の実施率は59.3%で、40.3％の病院では「管理していない」と回答しており、病床数の少ない病院ほど実施率が低い。また、「小電力医用テレメータの運用規定」（JEITA AE-5201B）で「無線チャネル管理者」に相応しいと記載されている臨床工学技士の在籍と管理実施状況の割合を見ると、在籍している病院では実施率が74.4%であったのに対し、在籍していない病院では実施率が38.3%であった。また、医用テレメータの電波に関するトラブルの経験については、36.8%の病院で「トラブルの経験がある」と回答しており、そのトラブル経験の内訳では、「特定の場所で電波が十分に届かない」が79.2%で回答の中で最も多かった。そのほか、「チャネル設定を間違える」、「電池切れに気づかない」、「同一チャネルの送信機を複数台使用する」などの人的ミスも目立つ。 　そこで、EMCC医療機関における電波利用推進委員会では、「手引き」および2023年度の電波不感エリア対策調査結果など、これまでに得られた知見を基に「医用テレメータの電波管理実践ガイド」（以下、「ガイド」）が作成され、令和7年に発行された。これには、看護師、臨床工学技士、医療機関管理者・事務職の個々を対象とした見開き2ページの簡便な職種別実践ガイドも含まれており、その実践的な活用が期待されている。また、建築事業者を主な対象とした「既存施設における医用テレメータの電波不感エリア対策ガイド/実例」も作成された。さらに、「ガイド」には付属資料として、より詳細な情報も提供されている。 　本パネルでは、2023年4月から運用開始された病院機能評価3rdG_ver3.0の評価内容に、病院内で使用される医用テレメータ等、電波利用機器の管理体制の推進が追記されたのを機に、具体的にどのような形で医用テレメータの電波管理を進めて行けばいいかを、総務省の立場、電波不感エリア調査に携わった立場、「ガイド」作成に携わった立場、現場の臨床工学技士の立場、医療安全担当の看護師の立場の各パネリストと議論する。

パネルディスカッション 12　医療事故対策として必要な医用テレメータ電波管理の徹底

第21回医療の質・安全学会学術集会

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[PD-12-5]看護師の立場から安全な運用を考える

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