講演情報
[1301-12-06]空中物理探査の地熱地域への適用
○石川 弘真1、二ノ宮 淳1、岡田 和也1、山下 伊智朗2、Craig Annison3、亀山 正義4 (1. 住鉱資源開発株式会社、2. 株式会社フグロジャパン、3. CGG Aviation Pty Ltd、4. 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構)
司会: 長縄成実（東京大学）
キーワード：
空中重力偏法探査、時間領域空中電磁探査、空中磁気探査、地熱探査
本邦は世界第３位の地熱資源保有国（約2,300万kW相当）とされ、これまでにNEDOなどにより大規模な探査が実施されているが、その開発は十分とはいえない状況であった。
独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）では、国内の地熱資源調査に対する支援の一環として、平成25年度より平成28年度にかけて九州地方、東北地方、及び北海道地方の地熱資源ポテンシャルが高い複数の地域を対象に、ヘリコプターを用いた空中物理探査を実施している。空中物理探査は、地表での探査に比べて短期間に広域の地質構造を詳細に把握することができる。本調査では、空中重力偏差法探査（Airborne Gravity Gradiometer Survey）、時間領域空中電磁探査（Airborne Electromagnetic Survey）、空中磁気探査（Airborne Magnetic Survey）といった３種類の探査を組み合わせることにより、より精度の高い地熱資源有望地域の絞り込みを目指している。
本報告では、プロジェクトの紹介と、上記探査を地熱地域に適用する際に得られた解析及び解釈上の知見と課題について議論する。
独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）では、国内の地熱資源調査に対する支援の一環として、平成25年度より平成28年度にかけて九州地方、東北地方、及び北海道地方の地熱資源ポテンシャルが高い複数の地域を対象に、ヘリコプターを用いた空中物理探査を実施している。空中物理探査は、地表での探査に比べて短期間に広域の地質構造を詳細に把握することができる。本調査では、空中重力偏差法探査（Airborne Gravity Gradiometer Survey）、時間領域空中電磁探査（Airborne Electromagnetic Survey）、空中磁気探査（Airborne Magnetic Survey）といった３種類の探査を組み合わせることにより、より精度の高い地熱資源有望地域の絞り込みを目指している。
本報告では、プロジェクトの紹介と、上記探査を地熱地域に適用する際に得られた解析及び解釈上の知見と課題について議論する。