[O] 一般演題（口演） 「薬剤師職能3」

[O-4-15] 多職種連携を行うための勉強会の企画実践から見えてきた地域連携の課題と展望

斎藤 優子¹, 山田 勤², 山本 博文³, 中島 久美子⁴, 加藤 美奈子⁵ (1.（株）ココカラファインヘルスケア　フタツカ薬局ガーデンシティ舞多聞店, 2.山田医院, 3.山本医院, 4.名谷すみれ苑, 5.神戸在宅医療・介護推進財団)

【目的】地域包括ケアシステムの推進に伴い、薬剤師にも多職種連携への積極的な関与が求められている。しかし、当地域では、地域資源や各職種の役割理解が十分ではなかった。そこで、これを解消すべく、多職種が共に学ぶ勉強会を企画する勉強会検討小委員会（以下、委員会）を継続的に開催してきた。本報告では6年間にわたる取り組み過程と、薬剤師が講師を務めた勉強会の効果、課題について報告する。
【方法】2020年から2025年に計15回の委員会を実施した。委員会の構成メンバーは医師、薬剤師、介護支援専門員など平均14名であった。委員会では多職種勉強会の企画を行い、各職種が講師となり講演および質疑応答を実施した。薬剤師として「多職種連携への道」、「疼痛緩和と薬剤師の役割」と題して2回薬剤師業務について紹介した。
【結果】勉強会の企画検討を通じ、介護士が抱える困難事例や、精神疾患患者の受け入れ施設不足といった他職種が直面する課題を共有した。これに対し、薬剤師業務を紹介したところ、多職種から多岐にわたる薬剤相談が継続的に寄せられるようになった。また、これまでの講演に加え、「多職種連携の実例紹介」をテーマとした講演が予定された。一方で、緩和ケア症例での注射薬処方箋での応需体制に関する新たな課題やニーズの高まる小児在宅における相談窓口の不明確さなど地域全体で解決すべき課題も浮き彫りとなった。
【考察】委員会を継続的に実施し、薬剤師業務を具体的に発信したことで、多職種からの相談や講演依頼につながり、患者の薬物療法の向上に寄与したと考えられる。今後は、小児在宅支援や緩和医療領域における課題に対し、相談窓口の明確化、受け入れ薬局体制の整備など具体的な対応策を検討するとともに、地域包括支援センターとの連携をさらに強化し、地域包括ケアシステムにおける持続可能な多職種連携体制の構築を目指す。