[O] 一般演題（口演） 「公衆衛生・社会薬学」

[O-5-03] 禁煙支援実績と関連する薬局の業務形態・規模および禁煙支援内容：「禁煙支援薬局ナビ」登録743薬局の横断研究

戸張 裕子^1,2, 近藤 リタ¹, 河村 汐織¹, 清水 千暖¹, 堀 祐輔¹, 相澤 政明^2,3 (1.東京薬科大学薬学部　臨床薬学大講座, 2.日本禁煙学会薬剤師委員会, 3.ガーデン薬局)

【目的】わが国では薬局機能情報提供制度により、全国の薬局における禁煙相談機能が公開されている。一方で、禁煙支援薬局を標榜する公的な設置基準は存在せず、禁煙支援内容が薬局毎に異なる可能性がある。本研究では、禁煙支援を標榜する薬局の業務形態・規模・禁煙支援内容と支援実績を横断的に検討し、今後の禁煙支援薬局の質向上および設置基準の策定に資する基礎的知見を得ることを目的とした。
【方法】2025年1月31日時点で「禁煙支援薬局ナビ」（日本禁煙学会薬剤師委員会作成）に登録されている743薬局を対象とした。薬局は、登録販売者が在籍するドラッグストア（DS）併設、300店舗以上の調剤専門（大規模）、それ以外の調剤専門（小規模）の3群に分類し、当該ウェブサイト上の情報に基づき、禁煙支援実績との関連について解析した。
【結果】対象薬局のうち、DS併設108件（15％）、調剤専門（大規模）266件（36％）、調剤専門（小規模）369件（50％）であった。禁煙支援認定薬剤師の常駐および禁煙支援実績を有する薬局の割合は、DS併設（それぞれ21％, 47％）および調剤専門（大規模）（30％, 55％）と比較して、調剤専門（小規模）では有意に高値を示した（53％, 67％, いずれもp＜0.001）。薬局の業務形態・規模を調整した上でも、認定薬剤師の在籍（調整済みオッズ比[aOR]=1.73）、禁煙支援説明資料1資料増加（aOR=1.24）、OTC禁煙補助薬の取扱い（0～8ポイント）の1ポイント増加（aOR=1.26）はいずれも独立して禁煙支援実績と有意な関連を示した（すべてp＜0.01）。
【考察】本研究により、小規模の調剤専門薬局では、地域密着型の支援体制が禁煙支援の実績に寄与する可能性が示唆された。禁煙支援薬局の設置基準策定に際して、今後はDS併設薬局の禁煙支援体制の強化が課題であり、禁煙支援認定薬剤師の育成、薬局のOTC禁煙補助薬配置費用の軽減、禁煙支援資材の整備促進といった政策的支援が求められる。