[O] 一般演題（口演） 「リスクマネジメント・セルフメディケーション」

[O-7-16] 健康相談の拠点としての調剤併設型ドラッグストアの現状と課題

伊藤 紗代, 中川 深結, 柳 奈津代, 澤田 康文, 佐藤 宏樹 (東京大学大学院薬学系研究科　育薬学教室)

【目的】薬局に求められる健康サポート機能の一つとして、生活者自身による健康維持・増進の支援を行う「健康相談」が挙げられる。保険調剤室とOTC医薬品や生活用品の売り場を併せ持つ調剤併設型ドラッグストア(調剤DS)は生活者に身近な存在であり、医療機関を受診していない生活者を含め、広く健康相談の場として適している可能性が考えられる。本研究では、健康相談の利用者（生活者）と提供者（薬剤師または登録販売者）の双方の視点を統合し、健康相談の拠点としての調剤DSの現状と今後の課題を明らかにする。
【方法】全国の生活者400名と薬剤師または登録販売者200名を対象に、2024年12月にwebアンケートを実施した。調査項目は、健康相談への関心、希望する相談項目、実施状況、及び実施の障壁等とした。
【結果】生活者の10%が健康相談を利用しており、20%が現在利用はないものの健康相談に関心を持つ潜在的利用者であることが示された。潜在的利用者には、心身の状態が芳しくなく、多目的かつ比較的頻繁に店舗を訪れるという特徴が見出された。生活者から希望の多い相談項目と、実際に行われている相談項目は概ね一致しており、各相談項目について「実施中」「今後実施できそう」と回答した提供者は27～37%だった。健康相談の実施における障壁としては、機器や専門人材の不足、時間的制約等が挙がった。さらに、健康相談の継続には業務の効率化や店舗経営層の理解が不可欠との声が多く収集された。
【考察】健康相談の利用者や潜在的利用者に対して適切にアプローチすることで、調剤DSは、セルフメディケーションを支援する地域の健康相談の拠点となることが期待される。今後、健康相談を安定的に提供していくためには、機器の導入、人材や時間の確保、専門性の向上、多職種連携、サービスの収益化といった課題について、店舗経営層を含めた議論を行うことが重要である。