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[O-7-29]薬局間医薬品分譲における互恵性の成立要因に関する探索的研究

石田 円1,2 (1.国際医療福祉大学, 2.カプセルファーマシー(同))
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【目的】医薬品供給不安が続く中、薬局間の医薬品分譲は患者への薬剤提供を維持する重要な手段である。本研究は、薬局間分譲における互恵性がどのような関係性のもとで成立するかを探索的に明らかにすることを目的とした。
【方法】2026年3月10日-31日の期間で、東京都内の保険薬局600薬局を調剤基本料区分と地域所在地により層化抽出し、質問票調査を実施した。前月の譲受・譲渡回数、分譲相手先、距離、価格条件、分譲関係の性質等を集計、有効回答139件(回収率23.2%)を分析対象とした。譲受・譲渡の方向性を示すDI(Directionality Index)=(譲渡回数-譲受回数)/(譲渡回数+譲受回数)を算出、Kruskal-Wallis検定、Bonferroni補正ありMann-Whitney U検定、χ2検定により関連を検討した。
【結果】分譲関係の性質は、互恵的60件(43.5%)、譲受が多い53件(38.4%)、譲渡が多い25件(18.1%)であった。DI中央値は、互恵的群0.00、譲受が多い群-0.41、譲渡が多い群0.58であり、各群間で有意差を認めた(p<0.001)。分譲相手先は近隣薬局が131件(94.2%)で最多、分譲距離は200m以内が最多の92件(66.2%)であった。互恵性の性質との関連では、近隣薬局との関係あり(p=0.003)および200m以内の分譲先あり(p=0.008)に有意差を認めた。価格条件では薬価のみ(内税)が互恵的群で多い傾向を示した(p<0.10)。
【考察】薬局間分譲における互恵性は、単なる譲受・譲渡回数の数量的均衡ではなく、自薬局が譲受・譲渡側のどちらに位置するかという方向性認識、近接的関係、利益を強調しない価格条件と関連して成立している可能性がある。

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