[P] 一般演題（ポスター） 「薬剤師職能」

[P-018-C] 薬局薬剤師におけるアンチ・ドーピング関連相談の実態と課題

猪野 睦^1,2,3, 宮内 美幸², 舘田 明子³ (1.（株）フロンティア　フロンティア薬局　東石井店, 2.中須賀店, 3.青葉りんご店)

【目的】公認スポーツファーマシスト（SP）は2009年発足以降、国民スポーツ大会をはじめ様々な場面でアンチドーピング（AD）活動を行っている。一方で、一般薬剤師におけるアンチドーピングに関する理解や、競技者からの相談対応実態については十分に明らかではない。そこで本研究では、薬剤師のADに関する知識および競技者からの相談実態等について調査し、SPによる支援の在り方を検討することを目的とした。
【方法】2026年4月13日～20日にフロンティア薬局在籍薬剤師671名に対し匿名WEBアンケートを告知、実施した。主な調査項目は「ADへの理解」「ADに関する相談の応対経験」「SPへの要望」とした。選択回答について単純集計を用いた。
【結果】対象671名中352名の回答を得た（回答率52％）。禁止物質に該当するサプリメント等の存在の認知度は96%、競技ごとに対象の禁止物質が異なる場合がある事の認知度は74％であった。一方、TUE（治療使用特例）の認知度は30％であった。競技者から禁止物質関連の相談を受けた経験がある者は352名中75名（21％）で、相談数は93件であった。回答に利用した情報源は、JADAのホームページ利用が93件のうち56%と最も多かった。内容は93件中処方薬75％、市販薬16％であった。AD活動には専門的知識が必要であると96%が、社内SPへの相談体制を希望したいと89%が回答した。
【考察】薬局薬剤師のADに関する基本知識は一定程度普及している一方、TUEなど専門的知識の認知は低いことが示された。また、約2割の薬剤師が禁止物質に関する相談を受けており、薬剤師の役割の重要性が示唆された。さらに、多くの薬剤師が専門知識や社内SPへの相談体制を必要と感じていると示された。今後はSPによる教育支援やSPへの相談体制の整備など、SP以外の薬剤師に向けた支援を検討すべきと考える。