講演情報
[P-115-A]咳止め薬の供給不安定に対する薬局の代替提案と治療継続への影響 ―かかりつけ患者246例を対象とした解析―
川島 匠 ((株)アイセイ薬局 宮崎台店)
【目的】医薬品供給不安定が長期化し、鎮咳薬でも出荷調整・欠品が常態化している。供給不安定下では処方の必要性再評価と治療継続支援の両立が求められるが、薬局での代替提案や疑義照会が治療継続に及ぼす影響の定量的検証は限られる。本研究は、供給不安定下における薬剤師対応と服薬継続率の関連を明らかにし、併せてかかりつけ薬剤師同意の継続状況との関連を検討することを目的とした。
【方法】アイセイ薬局ららぽーと横浜店において、2024年4月~2025年6月にかかりつけ薬剤師同意を取得した246例を対象とし、同意後に発生した鎮咳薬処方365件を後方視的に解析した。解析単位は処方イベントとし、供給不安定事例を出荷調整または欠品により処方変更・代替提案・疑義照会を要した処方と定義した。主要評価項目は次回予定日±7日以内の調剤有無による服薬継続率とし、群間比較はカイ二乗検定を用い、またロジスティック回帰(共変量:年齢、性別、処方日数)で関連を検討した。副次評価項目は、かかりつけ薬剤師同意の継続、疑義照会件数、切替までの日数とした。
【結果】代替提案による処方変更12件(3.3%)、疑義照会後の処方削除65件(17.8%)、継続調剤55件(15.1%)であった。薬剤師対応全体と服薬継続率との有意な関連は認められず、多変量解析でも同様であった。一方、疑義照会を契機に医師が処方を再評価した群では、非再評価群に比し継続率が高値であった(36.9%と10.3%、p<0.001、調整後OR=5.07[95%CI:2.55-10.06])。
【考察】供給不安定下の薬局対応のうち、疑義照会を介した処方再評価は治療継続の維持に寄与する可能性が示された。薬剤師による供給情報に基づく適時の情報提供が治療の適正化と連続性を促進した可能性がある。ただし本研究は単施設・後方視的解析であり、残余交絡および患者内相関の影響は否定できず、今後は前向き多施設研究による検証が求められる。
【方法】アイセイ薬局ららぽーと横浜店において、2024年4月~2025年6月にかかりつけ薬剤師同意を取得した246例を対象とし、同意後に発生した鎮咳薬処方365件を後方視的に解析した。解析単位は処方イベントとし、供給不安定事例を出荷調整または欠品により処方変更・代替提案・疑義照会を要した処方と定義した。主要評価項目は次回予定日±7日以内の調剤有無による服薬継続率とし、群間比較はカイ二乗検定を用い、またロジスティック回帰(共変量:年齢、性別、処方日数)で関連を検討した。副次評価項目は、かかりつけ薬剤師同意の継続、疑義照会件数、切替までの日数とした。
【結果】代替提案による処方変更12件(3.3%)、疑義照会後の処方削除65件(17.8%)、継続調剤55件(15.1%)であった。薬剤師対応全体と服薬継続率との有意な関連は認められず、多変量解析でも同様であった。一方、疑義照会を契機に医師が処方を再評価した群では、非再評価群に比し継続率が高値であった(36.9%と10.3%、p<0.001、調整後OR=5.07[95%CI:2.55-10.06])。
【考察】供給不安定下の薬局対応のうち、疑義照会を介した処方再評価は治療継続の維持に寄与する可能性が示された。薬剤師による供給情報に基づく適時の情報提供が治療の適正化と連続性を促進した可能性がある。ただし本研究は単施設・後方視的解析であり、残余交絡および患者内相関の影響は否定できず、今後は前向き多施設研究による検証が求められる。
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