[P] 一般演題（ポスター） 「医薬品適正使用」

[P-116-B] ポリファーマシー対策における薬剤師・介護職員の意識および関連要因の探索的研究

臼井 孝^1,3, 小山 裕之², 平木 秀輔³ (1.（株）フロンティア, 2.ココペン（同）, 3.関西学院大学　経営戦略研究科)

【目的】ポリファーマシー対策（Poly対策）に関する患者の認識や減薬希望に関する研究は存在するが、医療・介護専門職の心理的要因や職種間認識の違いに着目した研究は限定的である。そこで、本研究では薬剤師・介護職員を対象にPoly対策に関連する心理的・環境的要因を探索するとともに、職種間の比較を通し薬剤師介入の意義を再検討する。
【方法】2026年1月6～19日に(株)フロンティアの保険薬局の薬剤師633名、介護サービス提供施設の介護職員263名を対象に無記名アンケート調査を実施した。同意取得後の回答を解析対象とし、統計学的有意水準は両側5%とした。
【結果】有効回答は薬剤師442件（69.8%）、介護職員94件（35.7%）であった。薬剤師では減薬検討経験が複数回ある者が72.7%であったが、服用薬剤調整支援料の複数回算定は15.8%に留まった。ロジスティック回帰分析では、自信（OR=2.050, 95%Cl:1.303-3.226）が正の関連、神経症傾向（OR=0.853, 95%Cl:0.745-0.978）が負の関連を示した。介護職員では施設利用者の飲み薬が多いと感じた経験が71.3%であったが、施設外スタッフへの相談経験は少なく、開放性（OR=1.463, 95%Cl:1.050-2.038）が相談行動と関連した。
　職種間比較では、多いと感じる薬剤数の中央値は薬剤師8剤、介護職員6剤で介護職員の方が有意に少ない数となった。Poly対策を担うべき職種は両群とも医師、薬剤師、看護師の順であったが、医師・看護師への評価は介護職員の方が有意に高かった。
【考察】本結果から、医療・介護専門職のPoly対策行動には心理的要因が関与する可能性が示唆された。また、介護職員は薬剤師と比較して少ない薬剤数でも負担を認識する可能性が示唆されたことから、多職種連携のさらなる促進が必要と考える。薬剤師はPoly対策の担い手として一定の評価を得ているが、今後は減薬提案への自信形成や多職種連携を通じ、Poly対策への関与をさらに強化する必要がある。