[P] 一般演題（ポスター） 「医薬品適正使用」

[P-117-C] 適応外処方への対応力向上に向けた薬剤師のニーズ調査

田畑 慶子¹, 西村 知巳² (1.（株）アイセイ薬局　アイセイハート薬局　さくら夙川店, 2.（株）アイセイ薬局　近畿西支店)

【目的】適応外処方に対する対応や服薬指導は、薬剤師個々の判断に依存しやすく、対応のばらつきが生じやすい。本研究では、薬剤師が適応外処方に気付く契機と、適切に対応するために求める支援内容を明らかにし、今後の支援体制構築に資する基礎的知見を得ることを目的とした。
【背景】国内において承認され再審査期間を終了した医薬品については、学術的根拠と薬理作用に基づき適応外使用が行われる場合がある。しかし、新規に適応外処方を応需した際、疑義照会の要否判断や患者説明は担当薬剤師に委ねられる場面が多く、その対応力には個人差が生じている可能性がある。
【方法】アイセイ薬局近畿西支店に所属する薬剤師55名を対象に調査を実施した。支援内容の項目は、過去の適応外処方対応時の困難事例、既存の教育資源、ならびに事前の意見聴取を基に設定し、適応外処方に気付いた契機および適切な対応に必要と考える支援について、無記名アンケートによる探索的調査を行った。
【結果】薬剤師経験の平均年数は8年4カ月であった。適応外処方に気付く契機として、「自己研鑽による気付き」は21％にとどまり、「過去の対応経験」や「他の薬剤師・医師からの指摘」など、経験や他者介入に基づく回答が79％を占めた。支援ニーズとしては、「適応外処方に関する研修の実施」が最も多く、次いで「処方箋に適応外処方と記載してもらう」が挙げられた。
【考察】本調査より、適応外処方への対応には薬剤師の経験が大きく関与していると示唆された。支援項目の多くが研修や知識共有に関する内容であったことから、現場では判断に必要な情報や系統立った研修の機会が十分でない可能性が考えられる。対応のばらつきを軽減するためには、薬系出版社によるガイドブックの出版を通じて、幅広い事例とその根拠となる学術的情報を周知することや、判断過程を含めた知識を共有できる卒後教育体制を整備することが重要だと考えられる。