[P] 一般演題（ポスター） 「在宅医療・医療連携」

[P-135-C] サービス付き高齢者向け住宅における薬剤師による処方提案に関する調査

小林 響, 堀之内 啓一郎, 増田 千穂 (たんぽぽ薬局（株）)

【目的】高齢者施設ではポリファーマシーが喫緊の課題であり、薬局薬剤師による処方提案が重要視されている。厚生労働省「令和４年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査」では、薬局薬剤師による情報提供の処方反映率は医師訪問へ同行有りで82.7%、同行無しで42.0%であった。今回、訪問同行を行っていないサービス付き高齢者向け住宅(以下、サ高住)における薬学的介入内容を調査し、処方提案の効果的な実践方法を検討する。
【方法】2025年8月～2026年2月までの期間、たんぽぽ薬局津島店が服薬管理を行うサ高住1施設の入居者34名を対象とした。訪問時に患者本人または施設職員から減薬意向、生活状況等を聴取し、処方提案内容を検討した。処方提案書には、提案に至った経緯、具体的な提案内容に加え、根拠の提案と変更前後の評価方法を明示し、処方医へ提出した。
【結果】減薬意向は6名(17.6%)であった。これら6名を含む全患者の処方内容を再評価し、7件の処方提案を実施した。その結果、4件（57.1%）が採用された。
内訳は、減薬提案4件（採用2件）、追加薬の提案1件（採用1件）、剤形変更1件（採用1件）、同効薬への変更1件（採用0件）であった。
処方変更後、体調悪化や有害事象は認められなかった。
【考察】処方提案の流れを確立することで、医師への訪問同行を行わない場合でも採用率57.1%と厚生労働省の報告を上回った。
採用された提案では、根拠と処方変更後の評価方法をより明確かつ具体的に記載しており、記載内容の質が採用率向上に重要と考えられる。一方、不採用となった事例では、薬剤師には減薬の意向を示していたものの、医師にはその意向を伝えられなかった場合や、入居前からの処方継続により医師が変更に慎重な場合等があり、さらなる採用率向上には、提案書の質に加え、患者の状態や意向について日常的な情報共有が重要と考えられる。