[P] 一般演題（ポスター） 「在宅医療・医療連携」

[P-156-C] 薬局が情報ハブとして機能したSNS（LINE）を用いた連携による減薬支援の一例

岩永 友介 (（株）アイセイ薬局　アイセイ薬局　西本町店)

【目的】在宅医療では、患者・家族・医療職間の情報共有が不十分な場合、減薬支援が円滑に進まないことがある。本報告では、薬剤師が情報を集約する連携拠点として関与し、SNS（LINE）を用いた家族との情報共有を通じて、特定薬剤の減薬と症状経過の継続的確認を行った一例を報告し、在宅医療における薬剤師の役割について考察する。
【症例】６０歳代女性。統合失調症感情障害の治療目的で約１０種類の薬剤を服用中であり、そのうち気分安定薬について減薬が検討された。在宅療養中で家族と同居している。従来、家族とLINEを用いて通院予定や処方箋情報を共有しており、薬剤師を介した連携体制が構築されていた。薬剤師は訪問予定の調整、処方箋写真の共有、体調変化の連絡をLINEで一元的に把握し、週1回の訪問時に服薬状況および生活状況を確認していた。医師より気分安定薬の減薬方針が示されたが、患者に強い不安が認められる可能性があったため、医師の治療方針に基づき、まず家族へ方針を説明した。減薬開始後は、薬剤師が家族からLINEで得られる情報と訪問時の評価をもとに、離脱に伴う身体・精神症状や原疾患の再発・悪化について継続的に確認した。約1か月間、大きな症状変動は認められず、その経過を踏まえて医師の判断により患者本人へ説明が行われ、減薬は完了した。
【考察】本症例では、薬剤師が特定薬剤の減薬に際し、症状経過を継続的に把握・整理し医師と共有したことが、円滑な減薬支援につながったと考えられる。家族が生活状況を把握していること、薬剤師がSNSを使用して在宅で継続的に確認し介入できる体制があること、治療方針は医師が決定するという役割分担が明確であることが、本取り組みを成立させた要因であった。SNSを活用した情報共有を基盤とした薬剤師の関与は、在宅医療における実践的な減薬支援の一手法を示唆する。