[P] 一般演題（ポスター） 「医薬品情報」

[P-162-C] OTC類似薬に対する保険薬局社員の意識調査

橋本 旭飛¹, 高倉 大空², 島 可奈³, 荒木 幸子⁴, 長井 紀章⁵, 小竹 武⁶ (1.（株）フロンティア　フロンティア薬局高木町店, 2.フロンティア薬局西長江店, 3.中四国支店, 4.中部支店, 5.近畿大学薬学部, 6.神戸薬科大学)

【目的】2027年3月からOTC類似薬の自己負担を導入することを閣議決定したことにより、保険薬局の適切な対応が求められることが想定される。薬局社員のOTC類似薬に関する知識や認識を調査することは、新たな研修の必要性を検討するために重要な指標となることが期待される。
【方法】（株）フロンティアの中部・中四国支店の薬局社員191名を対象にOTC類似薬に関する知識や認識などの11項目を2～3件法のアンケート調査を実施し、ロジスティック回帰分析・χ2乗検定により、社員の基本属性および社員の立場でOTC類似薬処方がされた際の希望する対応との関連性を解析した。
【結果】OTC類似薬の薬剤費の自己負担が増えることについて、知らない社員は約2割であり、OTC類似薬自体を知らない（正：p＜0.001）、自己負担は仕方ない（負：p=0.023）、OTC類似薬を気にしていない（正：p=0.014）の3項目で有意な関連が示された。OTC類似薬の代替薬を提示できる情報提供では、薬剤師（正：p=0.004）、OTC類似薬を患者に伝達（正：p=0.006）であった。社員自らがOTC類似薬処方を受けた場合の対応として、自己負担に関係なく容認は21.5%、負担額によって容認は27.7%、負担のない代替薬があれば変えてほしいは50.8%であった。
【考察】今回の調査によって、保険薬局社員のOTC類似薬の理解は約8割程度に浸透していたが、知らない社員も少なからず認められ、さらに社員が望む対応として、代替薬の提案が5割以上であったことから、OTC類似薬について適切に患者へ情報提供できるように研修が必要であることが示唆された。