講演情報

[P-163-A]OTC類似薬負担に対する来局者の意識調査

高倉 大空1, 橋本 旭飛2, 島 可奈3, 荒木 幸子4, 長井 紀章5, 小竹 武6 (1.(株)フロンティア フロンティア薬局 西長江店, 2.フロンティア薬局高木町店, 3.中四国支店, 4.中部支店, 5.近畿大学薬学部, 6.神戸薬科大学)
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【目的】OTC類似薬剤料の1/4を患者特別負担とすることを2027年3月から導入する医療保険制度改革が了承されたことにおいて、薬局での来局者対応は大きく変わる可能性がある。混乱を避けた適切な対応の体制を整えるために、導入前に来局者意識を調査した。
【方法】(株)フロンティアの中部・中四国支店の31薬局、来局者115名を対象に基本情報、OTC類似薬に関する知識や認識など2~3件法で2026年4月にアンケート調査を実施した。OTC類似薬特別負担について、現状および将来的な容認の可否や説明希望する来局者の関連性因子について、ロジスティック回帰分析・χ2乗(Fisher’s正確確率)検定により解析した。
【結果】対象来局者は平均年齢58.0歳、女性54.9%、平均使用医薬品4.6種類、当薬局主利用86.0%、かかりつけ36.6%であった。OTC類似薬特別負担を知っていたのは34.5%であり、OTC類似薬については38.3%、処方のOTC類似薬の有無は46.1%、代替薬については51.8%が説明を希望していた。「OTC類似薬についてもっと知りたい」来局者は、性別(女性53%&男性21.6%:p=0.005)、使用医薬品数が少ない(3.6&5.2種類:p=0.007)、当薬局主利用(41.8%&否18.8%:p=0.025)の3属性で有意に多かった。従来処方におけるOTC類似薬の容認は51.8%(負担額によらない23.1%、負担額による28.8%:平均773円、代替薬希望48.1%)であったが、新規処方では容認率は減少し、代替薬希望が66.7%と有意に増加していた。(p=0.021)
【考察】来局者のOTC類似薬剤料特別負担の認知度は低く、来局者属性によって、OTC類似薬だけでなく、代替薬を含めた詳細な説明が求められることが示唆された。さらに新規処方におけるOTC類似薬の容認率が低いことが示されており、OTC類似薬剤料特別負担制度の今後の変遷に注視する必要がある。

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