[SY10] シンポジウム 10 「活用できていますか？最新の医薬品安全性情報～これからは『知っている情報』から『使う情報』へ。現況の壁を突破しよう～」

[SY10-1] 令和7年度医療機関等における医薬品安全性情報の入手、伝達、活用状況等調査を踏まえた『望まれる方向』に向けて

八田 真美子 (医薬品医療機器総合機構（PMDA）　安全性情報・企画管理部リスクコミュニケーション推進課　主任専門員)

PMDAは医療現場における医薬品安全性情報の活用状況等を把握し、安全性情報がより臨床現場で利用しやすいものとなるよう、その最適な情報のあり方や提供方法等を検討するための調査を実施している。PMDAが過去に実施した調査では、RMPの理解や追加のリスク最小化活動の一環として作成・提供される資材（RMP資材）の利活用が進んでいないことが課題であった。
　今般、添付文書電子化後の医薬品安全性情報の入手方法やRMP等の利活用状況のフォローアップのため、令和7年度調査（以下「本調査」）を実施した。
本調査は全国の病院の40%、薬局の5%を対象に調査票を郵送し、施設の基本情報、安全性情報の入手方法、RMP等のリスクコミュニケーションツールの理解・活用状況、GS1バーコードの活用状況などについて調査を行った。
　本調査において、薬局における添付文書情報の入手源については、PMDAウェブサイト、レセコン等薬局内のシステムを挙げた施設の割合が高く、また、レセコン等の薬局内のシステムで閲覧していると回答した施設の約7割が1ヶ月に１回以上の頻度で更新していた。一方、リスクコミュニケーションツールの理解・活用状況については、RMP及びRMP資材については、理解度及び活用度はともにこれまでの調査結果より向上していたが、それ以外は変化がなかった。
　本調査の結果から、PMDAが発信しているリスクコミュニケーションツールが事前の医薬品のリスクの把握や副作用の早期発見等の投薬後の適切なフォローに有益であることの理解の底上げが必要であることがうかがえ、早期の段階からこれらの特性や重要性について正しい認識をはぐくむことが重要と考えられた。医療関連の専門教育の現場において、その認識を醸成し、実践的な活用を推進する取り組みが望まれる。
　また、医療機関での電子添文等の情報へのアクセス面については、レセコン等の施設内で日常的に使用されるシステムとPMDAウェブサイト上の安全性情報との連携により、各リスクコミュニケーションツールの周知・利活用向上がより進むと考えられた。
　本講演では本調査の病院調査も含めた結果を紹介するとともに、各ステークホルダー皆でこれら結果を踏まえた『望まれる方向』に進むために議論したい。


【略歴】
2009年　（独）医薬品医療機器総合機構 入職