講演情報
[15-O-Z002-06]SNS運用がもたらした職場活性化の効果
*八島 有希1、関根 裕紀1 (1. 埼玉県 介護老人保健施設高齢者ケアセンターのぞみ)
SNSを通して情報を発信することにより、職員の施設を盛り上げる意識が高まっている。全職員にアンケートを実施し、Instagram運用についての思い、自分の施設の良いところが見つけられたか、他部署についてよく知る機会になったか等調査した。その結果、Instagram投稿に対し好意的な意見が多数、今後の運用に関しても前向きな意見が自由記載に見られた。SNS運用が職場活性化となる有効性が示唆された。
【はじめに】
近年、多くの企業が「X」や「Instagram」などSNSを運用し自社の情報を発信する「SNS運用」に取り組んでいる。
当施設でも、認知度向上、求人、ご家族様への施設紹介を目的に、2023年９月からSNS「Instagram」アカウントを開設した。日々の様子や職員の業務紹介等を投稿する過程で、職員間にSNSに協力する行動が見られるようになった。また、担当ではない職員から撮影や動画の企画が提案されるなど、施設活性化の意識が高まっていることに気が付いた。このSNSの取り組みが当初の狙う目的に加え「職場活性化」に繋がると考え、ここに報告する。
【目的】
SNS「Instagram」を通して情報を発信することにより、職員の施設活性化の意識が高まっていることを明確にする。
【方法】
1． 調査対象：当施設に所属する職員（入所フロア・通所リハビリテーション課・リハビリテーション課・栄養課・事務所・居宅介護支援事業所）85名
2． 調査期間：令和6年7月上旬
3． 調査方法：独自に作成した無記名自記式質問紙による調査を行った。質問紙の内容は基本属性（年齢、性別、所属）、Instagramの認知度、Instagram運用についての思い、自分の施設の良いところが見つけられたか、他部署についてよく知る機会になったか、業務のモチベーション向上につながったか等である。
4． 倫理的配慮：紙面にて調査目的を説明し、無記名であること、データは調査の目的以外には使用しないこと、辞退しても何ら不利益を生じないことを説明し、質問紙の回収をもって研究協力の同意を得た。当施設運営委員会の審査で調査実施の許可を得ている。
【結果】
Instagram認知度は約８割の職員はアカウントを知っており、実際に投稿を見ていた。投稿内容の良いところとして「施設、他部署、スタッフの様子がわかる」「明るい楽しそうな雰囲気が伝わる」「笑顔にあふれている」「のぞみのイメージアップにつながる」等があげられた。また、「自身SNSはやらないが、職場のタブレットで閲覧できるなら見たい」との意見もあった。
『興味を惹く投稿があった』『他部署の仕事や行事について知る機会になった、親しみを感じた』『自分の職場の良いところを見つけられた』という項目では「あった」「感じた」等に大多数が丸を付けていた。自由記載から職場の良いところとして、「活き活きと仕事をしている、職場の活気が伝わる」「利用者の生活の質の向上など、他職種で良くコミュニケーションをとりながら業務に携わることができている」「職場を活気づけたいと思うスタッフが多くいることが分かった」「利用者が楽しそうに行事レクに参加されていて、スタッフも楽しそうで良い雰囲気なんだと感じた」等の記載があった。
だが、『業務のモチベーション向上につながったか』に対しては、「思わない」と答えた職員が半数ほどいた。
今後の運用に関しても「動画作成でのやりとりや、投稿を見て他部署へも好印象を持ったことで職員間のコミュニケーションが円滑になり、業務がより効率的となった。」という意見もあり前向きな意見が自由記載に見られた。
【考察】
職員のInstagram認知度は高く、投稿内容にも好印象を持っていた。投稿へも興味持ち他部署の様子を知ることで、親しみを感じ、職場間の垣根が少しずつ取り払われてきている。
アンケートの自由記載から、投稿への興味深さや自身の職場に対する前向きなイメージを持つきっかけとなり、職場活性化の意識が高まったことが分かった。
しかし、『業務のモチベーション向上につながったか』に対しては、「思わない」と答えた職員が半数ほどいた。Instagramに対して好印象でも業務に対するモチベーション向上につながっていないことが分かった。自分の職場の良いところは様々な角度から多数見つけられており、客観的に見ることで自身の業務の自信につなげていけるのではないかと考える。そこからモチベーション向上につながることを期待したい。
【結論】
１．SNS「Instagram」を通して情報を発信することにより、職員の投稿への興味や職場への前向きなイメージが持て期待感が高まっている。
２．「活き活きと仕事をしている、職場の活気が伝わる」「職場を活気づけたいと思うスタッフが多くいることが分かった」の意見から施設活性化への意識がうかがえ職場活性化につながった。
近年、多くの企業が「X」や「Instagram」などSNSを運用し自社の情報を発信する「SNS運用」に取り組んでいる。
当施設でも、認知度向上、求人、ご家族様への施設紹介を目的に、2023年９月からSNS「Instagram」アカウントを開設した。日々の様子や職員の業務紹介等を投稿する過程で、職員間にSNSに協力する行動が見られるようになった。また、担当ではない職員から撮影や動画の企画が提案されるなど、施設活性化の意識が高まっていることに気が付いた。このSNSの取り組みが当初の狙う目的に加え「職場活性化」に繋がると考え、ここに報告する。
【目的】
SNS「Instagram」を通して情報を発信することにより、職員の施設活性化の意識が高まっていることを明確にする。
【方法】
1． 調査対象：当施設に所属する職員（入所フロア・通所リハビリテーション課・リハビリテーション課・栄養課・事務所・居宅介護支援事業所）85名
2． 調査期間：令和6年7月上旬
3． 調査方法：独自に作成した無記名自記式質問紙による調査を行った。質問紙の内容は基本属性（年齢、性別、所属）、Instagramの認知度、Instagram運用についての思い、自分の施設の良いところが見つけられたか、他部署についてよく知る機会になったか、業務のモチベーション向上につながったか等である。
4． 倫理的配慮：紙面にて調査目的を説明し、無記名であること、データは調査の目的以外には使用しないこと、辞退しても何ら不利益を生じないことを説明し、質問紙の回収をもって研究協力の同意を得た。当施設運営委員会の審査で調査実施の許可を得ている。
【結果】
Instagram認知度は約８割の職員はアカウントを知っており、実際に投稿を見ていた。投稿内容の良いところとして「施設、他部署、スタッフの様子がわかる」「明るい楽しそうな雰囲気が伝わる」「笑顔にあふれている」「のぞみのイメージアップにつながる」等があげられた。また、「自身SNSはやらないが、職場のタブレットで閲覧できるなら見たい」との意見もあった。
『興味を惹く投稿があった』『他部署の仕事や行事について知る機会になった、親しみを感じた』『自分の職場の良いところを見つけられた』という項目では「あった」「感じた」等に大多数が丸を付けていた。自由記載から職場の良いところとして、「活き活きと仕事をしている、職場の活気が伝わる」「利用者の生活の質の向上など、他職種で良くコミュニケーションをとりながら業務に携わることができている」「職場を活気づけたいと思うスタッフが多くいることが分かった」「利用者が楽しそうに行事レクに参加されていて、スタッフも楽しそうで良い雰囲気なんだと感じた」等の記載があった。
だが、『業務のモチベーション向上につながったか』に対しては、「思わない」と答えた職員が半数ほどいた。
今後の運用に関しても「動画作成でのやりとりや、投稿を見て他部署へも好印象を持ったことで職員間のコミュニケーションが円滑になり、業務がより効率的となった。」という意見もあり前向きな意見が自由記載に見られた。
【考察】
職員のInstagram認知度は高く、投稿内容にも好印象を持っていた。投稿へも興味持ち他部署の様子を知ることで、親しみを感じ、職場間の垣根が少しずつ取り払われてきている。
アンケートの自由記載から、投稿への興味深さや自身の職場に対する前向きなイメージを持つきっかけとなり、職場活性化の意識が高まったことが分かった。
しかし、『業務のモチベーション向上につながったか』に対しては、「思わない」と答えた職員が半数ほどいた。Instagramに対して好印象でも業務に対するモチベーション向上につながっていないことが分かった。自分の職場の良いところは様々な角度から多数見つけられており、客観的に見ることで自身の業務の自信につなげていけるのではないかと考える。そこからモチベーション向上につながることを期待したい。
【結論】
１．SNS「Instagram」を通して情報を発信することにより、職員の投稿への興味や職場への前向きなイメージが持て期待感が高まっている。
２．「活き活きと仕事をしている、職場の活気が伝わる」「職場を活気づけたいと思うスタッフが多くいることが分かった」の意見から施設活性化への意識がうかがえ職場活性化につながった。