講演情報
[15-O-L015-04]リハビリ職員から療養棟職員への情報伝達～現状把握と改善に向けた取り組み～
*磯部 光季1、近池 晴矢1 (1. 静岡県 介護老人保健施設 西山ウエルケア)
多職種連携において情報伝達は円滑な協働の基盤となるが、現状は課題が多くある。情報伝達の改善を目的として、当施設におけるリハビリ職員から療養棟職員への情報伝達の実態を把握、改善に向けた取り組みを実施した。アンケート結果よりポジショニングに関する情報伝達に今回は着目した。勉強会、設定表改訂、評価機会の増加により療養棟職員の理解度や関心が高まり、情報伝達が円滑になったと考えられたため報告する。
【背景・目的】
多職種連携において情報伝達は円滑な協働の基盤となる。特にリハビリ職員と療養棟職員の情報伝達は入所者のADL向上やQOL改善に大きく影響すると考える。しかし、現状では情報伝達に課題があるケースが多くみられている。そこで、本発表では当施設におけるリハビリ職員から療養棟職員への情報伝達の実態を把握し、改善に向けた取り組みを検討、実施した内容を報告する。
【方法】
（１）現状把握（療養棟職員62名へのアンケート調査）
・情報伝達状況の把握
・情報伝達不足の理由に関する選択または自由記述
（２）対策の立案
・アンケート結果に基づき、特に課題の大きかったポジショニング情報伝達方法について検討
（３）対策案の実施
・ポジショニングに関する知識や実技の勉強会開催
・ポジショニング表を見やすさ重視で改定
・カンファレンスでの評価機会の増加
（４）効果の確認
【結果】
(1)現状把握（療養棟へのアンケート）
情報伝達状況に関しては、十分(27％)、やや十分(54％)、不十分(19％)と約２割がリハビリからの情報伝達が療養棟職員にとっては十分に行われていないと感じていた。
情報伝達不足の理由には、必要性がわからない、伝達機会・頻度不足が多かった。また、自由記載ではポジショニングに関しての意見が多く挙がった。
(2)(3)対策の立案・実施
アンケート結果より、特に多かったポジショニングに関しての情報伝達の方法について、検討することとした。
実施内容は、ポジショニングに関する勉強会、ポジショニング表改定、カンファレンスでの評価とした。
(4)効果の確認
療養棟内でのポジショニングに対する質問が増加し、以前よりも伝えた内容が実践されていることが多くなった。また、リハビリ職員が療養棟職員の具体的な動きを把握できるようになり効果的な対策案を提示することも出来るようになった。
【考察】
実践前は伝達する際に、必要性や基本的な知識について詳しく説明する機会が少なかった。また説明も口頭で伝えることが多く実践で説明することが少なかった。
情報伝達は、相手の理解度と実践・継続を確認する必要がある。
多職種連携における円滑な情報伝達には、相手の立場になり、分かりやすい説明方法が不可欠である。
今回の取り組みを通じて、説明の充実、ポジショニング表の改定、実技指導により具体的な伝達ができたことで職員の理解度が向上した。また、ポジショニングに対する関心も高まり、情報が周知されやすくなったと考えられる。
【結語】
職員同士の伝達は、相手が十分理解できたか、伝達後にその内容が実施または継続出来ているかを確認するなど、伝える側の配慮も必要と再認識した。情報を伝達する側が相手の立場になり、実践していくことで多職種間での円滑な連携に繋がると学ぶことも出来た。
今後は、ポジショニング以外の情報伝達方法についても検討し、より洗練された情報伝達の体制を構築することで、利用者にとってより質の高い生活を提供できるよう努めていく。
多職種連携において情報伝達は円滑な協働の基盤となる。特にリハビリ職員と療養棟職員の情報伝達は入所者のADL向上やQOL改善に大きく影響すると考える。しかし、現状では情報伝達に課題があるケースが多くみられている。そこで、本発表では当施設におけるリハビリ職員から療養棟職員への情報伝達の実態を把握し、改善に向けた取り組みを検討、実施した内容を報告する。
【方法】
（１）現状把握（療養棟職員62名へのアンケート調査）
・情報伝達状況の把握
・情報伝達不足の理由に関する選択または自由記述
（２）対策の立案
・アンケート結果に基づき、特に課題の大きかったポジショニング情報伝達方法について検討
（３）対策案の実施
・ポジショニングに関する知識や実技の勉強会開催
・ポジショニング表を見やすさ重視で改定
・カンファレンスでの評価機会の増加
（４）効果の確認
【結果】
(1)現状把握（療養棟へのアンケート）
情報伝達状況に関しては、十分(27％)、やや十分(54％)、不十分(19％)と約２割がリハビリからの情報伝達が療養棟職員にとっては十分に行われていないと感じていた。
情報伝達不足の理由には、必要性がわからない、伝達機会・頻度不足が多かった。また、自由記載ではポジショニングに関しての意見が多く挙がった。
(2)(3)対策の立案・実施
アンケート結果より、特に多かったポジショニングに関しての情報伝達の方法について、検討することとした。
実施内容は、ポジショニングに関する勉強会、ポジショニング表改定、カンファレンスでの評価とした。
(4)効果の確認
療養棟内でのポジショニングに対する質問が増加し、以前よりも伝えた内容が実践されていることが多くなった。また、リハビリ職員が療養棟職員の具体的な動きを把握できるようになり効果的な対策案を提示することも出来るようになった。
【考察】
実践前は伝達する際に、必要性や基本的な知識について詳しく説明する機会が少なかった。また説明も口頭で伝えることが多く実践で説明することが少なかった。
情報伝達は、相手の理解度と実践・継続を確認する必要がある。
多職種連携における円滑な情報伝達には、相手の立場になり、分かりやすい説明方法が不可欠である。
今回の取り組みを通じて、説明の充実、ポジショニング表の改定、実技指導により具体的な伝達ができたことで職員の理解度が向上した。また、ポジショニングに対する関心も高まり、情報が周知されやすくなったと考えられる。
【結語】
職員同士の伝達は、相手が十分理解できたか、伝達後にその内容が実施または継続出来ているかを確認するなど、伝える側の配慮も必要と再認識した。情報を伝達する側が相手の立場になり、実践していくことで多職種間での円滑な連携に繋がると学ぶことも出来た。
今後は、ポジショニング以外の情報伝達方法についても検討し、より洗練された情報伝達の体制を構築することで、利用者にとってより質の高い生活を提供できるよう努めていく。