講演情報
[27-O-P201-05]施設内勉強会の解像度向上への取り組みＹｏｕＴｕｂｅやｅラーニングの活用
神奈川県 ○山本 孝志, 成田 勝 (医療法人徳洲会 茅ヶ崎浜之郷)
施設内勉強会において、出席率向上や解像度の高い教育の提供は大きな課題です。動画のインターネットツールとして絶大なＹｏｕＴｕｂｅを活用することによって当日参加できなかった職員にも手軽に視聴することが出来き、勉強会同様の資料提供を実現できました。また、eラーニングの活用で負担の軽減も結果的に行うことが出来ました。今回の発表が少しでも参考になれば幸いです。
【はじめに】
当施設では本部の計画に沿った法定研修を含む施設内勉強会を教育委員会が運営を行い、勉強会に参加できなかった職員への対応は紙面資料の配布のみであった。
また、一部教材用ＤＶＤの使用もしていたが、全部署を回るのに期間を有するために非効率を感じており、当時教育委員ではなかったが代替方法を考えていた。自身が教育委員になり提案を行った内容である。
【取り組みの目的】
１．勉強会不参加者へのより質の高い情報の提供
２．職員の負担軽減
３．教育にかかる時間的軽減
【具体的な取り組み１】
施設内勉強会の撮影・編集・ＹｏｕＴｕｂｅへのアップロード・視聴／アンケート用ＱＲコードを職員へ配布
実技を交えた講義には録画機器を使い、パワーポイントを使用した講義には画面録画機能を利用。ＹｏｕＴｕｂｅへのアップロードは限定公開で行う。
【具体的な取り組み２】
ｅラーニング「イーケアラボ」の活用
勉強会に該当する委員会がある場合は、委員会が担当、該当のない勉強会は、外部研修参加者へ依頼していたが、コロナ過で勉強会をすることが出来ず、教材用ＤＶＤを利用したが期間を約１か月要した。また、講師の係に選ばれた職員は通常業務＋資料作成や、開催日の設定など大きな負担にもなっていた。負担軽減も図る必要がある中で、本部より打診があり、介護主任よりイーケアラボの導入通達がありＤＶＤに代わり、勉強会での活用をしていくことになる。イーケアラボは法定研修だけでなく、介護技術やレク、ビジネスに関する内容があり定期的に内容がバージョンアップされるサービスである。
２４年度は８の勉強会をイーケアラボで行った。
【活動の成果と評価】
２２年度 平均出席率６４．１％
２３年度 平均出席率７４．１％
２４年度 平均出席率６０．３％
導入前の２２年度と導入後の２３年度では１０％上昇が確認できる。
質の高い情報の提供のため動画サイトを活用することで当日参加できなかった職員へ、参加した環境により近いものを提供できたと評価する。
また、比較的時間や場所に囚われることなく、断続的に見ることのできる環境は職員の負担軽減になっていると考えられる。
また、２４年度の計画では２４を超える勉強会設定があり、負担が大きかったが、イーケアラボを活用することで開催の負担も軽減されていると実感する。
【考察】
取り組み後の出席率上昇は新しい試みが職員にも興味を惹いた物と思われる。
導入２年目に出席率が下がってしまった原因は開催数が多く、参加するタイミングの分散化といつでも見られることが却って見る機会を先延ばしにしてしまい、視聴締め切り期間を過ぎてしまったなどの原因があると思われる。
紙面での参加録を２２年度からＧｏｏｇｌｅフォームでの入力への変更を皮切りに、２３年度導入の勉強会不参加者へのＹｏｕＴｕｂｅ提供、ｅラーニングの活用は教育委員会としてのＤＸ化への１歩になれたと思う。
施設のリフォーム時に入所フロアへのＬＡＮ構築も今回の取り組みの後押しとなった。
現場は身体的にも肉体的にも重労働である。実務を行いながら勉学にも励まないといけない環境を少しでも軽減していかなくてはと教育委員会では考える。
委員会内では日程調整や講師の手配などの負担から全てイーケアラボでの勉強会でも良いのでは。との意見もあったが、実際に講師をやることでその分野の知識をより深く得ることが出来るなどのメリットもあるため、バランスを取りながら運営をしていく事となる。
現在では、当施設でもカンファレンス資料などがクラウドを利用して共有化されており、今後もＤＸ化による業務改善が進んでいくと思われる。
【おわりに】
今回の取り組みはデメリットも生じた。ネット環境は個人のパケット使用になる事もある為改善の声があった。そこで、各部署のＰＣに動画のショートカットを期間限定でおく対応を取る。
勉強会とは別件の動画資料を無断でダウンロードするということも発生しており、これらの資料は著作物であると職員間で認識をしてもらう必要がある事も感じた。
パワーポイントの画面録画機能を使用した際に不具合が続出し、操作に知識がないと対応出来ない属人化となっていたが、画面録画方法を変更し図入りマニュアルを共有することで今回の属人化解消を図った。また、教育委員会の取り組みではないが、遠方の施設への利用者情報を動画で作成しＹｏｕＴｕｂｅで共有することでよりわかり易い情報の提供を迅速に行う事も出来た。
２４年度の出席率低下については個別調査を行い、今後は必要に応じて補講の促しを行っていく事が教育委員会で決定した。
【はじめに】
当施設では本部の計画に沿った法定研修を含む施設内勉強会を教育委員会が運営を行い、勉強会に参加できなかった職員への対応は紙面資料の配布のみであった。
また、一部教材用ＤＶＤの使用もしていたが、全部署を回るのに期間を有するために非効率を感じており、当時教育委員ではなかったが代替方法を考えていた。自身が教育委員になり提案を行った内容である。
【取り組みの目的】
１．勉強会不参加者へのより質の高い情報の提供
２．職員の負担軽減
３．教育にかかる時間的軽減
【具体的な取り組み１】
施設内勉強会の撮影・編集・ＹｏｕＴｕｂｅへのアップロード・視聴／アンケート用ＱＲコードを職員へ配布
実技を交えた講義には録画機器を使い、パワーポイントを使用した講義には画面録画機能を利用。ＹｏｕＴｕｂｅへのアップロードは限定公開で行う。
【具体的な取り組み２】
ｅラーニング「イーケアラボ」の活用
勉強会に該当する委員会がある場合は、委員会が担当、該当のない勉強会は、外部研修参加者へ依頼していたが、コロナ過で勉強会をすることが出来ず、教材用ＤＶＤを利用したが期間を約１か月要した。また、講師の係に選ばれた職員は通常業務＋資料作成や、開催日の設定など大きな負担にもなっていた。負担軽減も図る必要がある中で、本部より打診があり、介護主任よりイーケアラボの導入通達がありＤＶＤに代わり、勉強会での活用をしていくことになる。イーケアラボは法定研修だけでなく、介護技術やレク、ビジネスに関する内容があり定期的に内容がバージョンアップされるサービスである。
２４年度は８の勉強会をイーケアラボで行った。
【活動の成果と評価】
２２年度 平均出席率６４．１％
２３年度 平均出席率７４．１％
２４年度 平均出席率６０．３％
導入前の２２年度と導入後の２３年度では１０％上昇が確認できる。
質の高い情報の提供のため動画サイトを活用することで当日参加できなかった職員へ、参加した環境により近いものを提供できたと評価する。
また、比較的時間や場所に囚われることなく、断続的に見ることのできる環境は職員の負担軽減になっていると考えられる。
また、２４年度の計画では２４を超える勉強会設定があり、負担が大きかったが、イーケアラボを活用することで開催の負担も軽減されていると実感する。
【考察】
取り組み後の出席率上昇は新しい試みが職員にも興味を惹いた物と思われる。
導入２年目に出席率が下がってしまった原因は開催数が多く、参加するタイミングの分散化といつでも見られることが却って見る機会を先延ばしにしてしまい、視聴締め切り期間を過ぎてしまったなどの原因があると思われる。
紙面での参加録を２２年度からＧｏｏｇｌｅフォームでの入力への変更を皮切りに、２３年度導入の勉強会不参加者へのＹｏｕＴｕｂｅ提供、ｅラーニングの活用は教育委員会としてのＤＸ化への１歩になれたと思う。
施設のリフォーム時に入所フロアへのＬＡＮ構築も今回の取り組みの後押しとなった。
現場は身体的にも肉体的にも重労働である。実務を行いながら勉学にも励まないといけない環境を少しでも軽減していかなくてはと教育委員会では考える。
委員会内では日程調整や講師の手配などの負担から全てイーケアラボでの勉強会でも良いのでは。との意見もあったが、実際に講師をやることでその分野の知識をより深く得ることが出来るなどのメリットもあるため、バランスを取りながら運営をしていく事となる。
現在では、当施設でもカンファレンス資料などがクラウドを利用して共有化されており、今後もＤＸ化による業務改善が進んでいくと思われる。
【おわりに】
今回の取り組みはデメリットも生じた。ネット環境は個人のパケット使用になる事もある為改善の声があった。そこで、各部署のＰＣに動画のショートカットを期間限定でおく対応を取る。
勉強会とは別件の動画資料を無断でダウンロードするということも発生しており、これらの資料は著作物であると職員間で認識をしてもらう必要がある事も感じた。
パワーポイントの画面録画機能を使用した際に不具合が続出し、操作に知識がないと対応出来ない属人化となっていたが、画面録画方法を変更し図入りマニュアルを共有することで今回の属人化解消を図った。また、教育委員会の取り組みではないが、遠方の施設への利用者情報を動画で作成しＹｏｕＴｕｂｅで共有することでよりわかり易い情報の提供を迅速に行う事も出来た。
２４年度の出席率低下については個別調査を行い、今後は必要に応じて補講の促しを行っていく事が教育委員会で決定した。