[O-L001] リハビリテーション1

[22-O-L001-06] 活動性・認知機能からみた通所リハ利用者の姿勢と変化

*安川 直道¹、中島 毅明¹、岡本 勝博²、横山 亮太²、稲岡 秀陽³ (京都府　1. 医療法人同仁会（社団）介護老人保健施設マムフローラ、2. 介護老人保健施設マムクオーレ、3. 医療法人同人会（社団）)

【目的】通所リハビリテーション利用者において、立位姿勢アライメントの異常は移動能力や生活動作に影響を及ぼすが、活動性や認知機能との関連、およびその縦断的変化については十分に解明されていない。本研究の目的は、立位姿勢と活動性・認知機能の関連性を横断的に検討するとともに、12か月間の経過による姿勢の縦断的変化を明らかにすることである。
【方法】通所リハビリテーション利用者271名を対象とした。評価項目は年齢、介護度、主疾患、BMI、日常生活自立度（障害高齢者・認知症高齢者）、MMSE、および立位姿勢とした。立位姿勢評価にはArticularShot（PRIDIST社製）を用い、三平面（前額面、矢状面、水平面）における頸部・体幹・骨盤の傾斜および回旋量、膝内外反の有無を計測した。障害高齢者および認知症高齢者の日常生活自立度（各3群）による群間比較には一元配置分散分析またはKruskal-Wallis検定（事後検定：Bonferroni法）を用いた。また、12か月後に再評価が可能であった247名を対象に、対応のあるt検定を用いて姿勢の縦断的変化を検討した。有意水準は5％未満とした。
【結果】活動性との関連では、外出自立群と比較して準寝たきり群で頸部屈曲角および体幹前傾角が有意に高かった。認知機能との関連では、認知症高齢者の日常生活自立度ランクⅠ群と比較してランクⅡ・Ⅲ群で頸部屈曲角が有意に高かった。12か月後の縦断的変化では、水平面における骨盤回旋量において有意な改善（左右差の減少）が認められた。
【まとめ】活動性や認知機能の低下には矢状面上の頸部・体幹の屈曲が関連しており、これらは寝たきりや認知症進行を予防する重要な指標となり得る。また、継続的な通所リハビリテーションの利用は特に骨盤アライメントの非対称性を改善させる可能性があり、姿勢維持・改善における有用性が示唆された。