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[D7-05]複合災害における後発災害の影響を考慮した建物の経済的被害および復旧優先度の評価

*Takafumi Furuya1, Itaru Morita1 (1. Nippon Koei Co., Ltd.)
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Keywords:

複合災害,建物の経済的被害,復旧優先度評価,レジリエンス,貯蓄への負担度

地震や水害による建物被害は、建物の居住環境の低下のみならず経済的損失をもたらし、所有者の経済状況によっては迅速に生活環境を取り戻せなくなることが課題となる。また近年の災害激甚化により、複数の災害が同時または短期間に連続して発生する複合災害のリスクも懸念される。例えば、2016年の熊本地震では地震から2か月後に豪雨が発生し、地震で損壊した建物が再び浸水被害を受けた。このように、先発災害で被害を受けた建物が後発災害でも被害を受けると復旧費用が増大し、より復旧が困難となる。そこで本研究では、後発災害の発生タイミングを考慮した建物の損害額等を推計し、復旧の優先度を評価する手法を開発した。名古屋市の戸建て住宅を対象に、地震と洪水の複合災害を想定した建物復旧優先度の評価を行った。その結果、後発の洪水による経済的被害リスクが小さい箇所から復旧することで、損害総額を大きく抑制できることが明らかとなった。