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[生涯スポーツ-A-03]地域スポーツ推進をめぐる中間支援組織の機能に関する事例研究(経)広域スポーツセンター事業縮小後の現状と課題
*Misato Sugaya1 (1. JOBU Univ.)
国は総合型地域スポーツクラブの創設を進めると同時に総合型地域スポーツクラブの育成支援の役割を担う中間支援組織として、平成11年度より各都道府県に広域スポーツセンターの設置をモデル事業として進めてきた。広域スポーツセンターは、総合型地域スポーツクラブの創設や活動を効率的に支援できる組織として期待が寄せられてきた。平成23年度に文部科学省により実施された広域スポーツセンターを対象とした調査では、全国47都道府県すべてに61の広域スポーツセンターが設置されていたことが報告されている。しかしながら同調査において、人員配置や財源確保といった広域スポーツセンターの組織運営に関する課題も浮き彫りになっており、事業の縮小化や組織体制の見直し等が既に叫ばれていた。加えて、広域スポーツセンターに関する国の実態調査はそれ以降実施されておらず、先行研究においても自治体における地域スポーツの振興にまつわる中間支援組織を対象とした研究は僅少である。
そこで本研究は、広域スポーツセンター事業の縮小化に至ったX県を事例として中間支援の実情を明らかにし、総合型地域スポーツクラブ育成支援を担う中間支援組織の役割を再度検討することを目的とした。分析視角として、櫻井(2024)が提示する中間支援の概念と機能に沿って事例の解釈を試みた。X県は、県スポーツ協会スポーツ振興センター内に広域スポーツセンターを設置していたが、スポーツ振興センターの閉鎖に伴い広域スポーツセンターは事実上形骸化し、その事業承継の一端として令和3年度に「地域スポーツ推進団体連絡会議」を国庫補助金によって組織した。クラブ現地調査やクラブ登録審査委員会事業等を実施し、会議体としてのインフラストラクチャー機能は一定の成果が見られたが、資金循環やクラブ創設支援については未だ課題が多いことが明らかになった。
そこで本研究は、広域スポーツセンター事業の縮小化に至ったX県を事例として中間支援の実情を明らかにし、総合型地域スポーツクラブ育成支援を担う中間支援組織の役割を再度検討することを目的とした。分析視角として、櫻井(2024)が提示する中間支援の概念と機能に沿って事例の解釈を試みた。X県は、県スポーツ協会スポーツ振興センター内に広域スポーツセンターを設置していたが、スポーツ振興センターの閉鎖に伴い広域スポーツセンターは事実上形骸化し、その事業承継の一端として令和3年度に「地域スポーツ推進団体連絡会議」を国庫補助金によって組織した。クラブ現地調査やクラブ登録審査委員会事業等を実施し、会議体としてのインフラストラクチャー機能は一定の成果が見られたが、資金循環やクラブ創設支援については未だ課題が多いことが明らかになった。
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