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[06経-口-04]官民協働によるボールパーク建設とスポーツまちづくり北海道ボールパークFビレッジの事例研究
*Takashi Matsuhashi1 (1. Takushoku University)
2010年代以降、プロクラブの本拠地となるスタジアム・アリーナの新設・増改築が積極的に進められ、そこを本拠地とするプロクラブの収益増加と経営安定および、付随する社会的経済的効果の創出が期待されてきた。新たなスタジアム・アリーナの整備が、特定の主体の収益増加に結び付くことが期待される一方で、それが「スポーツまちづくり」(高岡・松橋、2025)に結びつくかどうか、また、それを促すための方法論は曖昧なままである。本研究では、2023年シーズンよりプロ野球球団の北海道日本ハムファイターズ(以下、ファイターズと略す)の本拠地として利用されているエスコンフィールドHOKKAIDOとそれを中央に有する北海道ボールパークFビレッジに着目し、Fビレッジの建設を可能としたファイターズと北海道北広島市の協働関係に焦点をあてる。ファイターズと北広島市の協働関係の中で、Fビレッジ建設を構想し、主導した主体が、それを取り巻く「制度」にどのように制約、促進され、同時に変更を迫りながらFビレッジの建設を推進し、そのことが完成後のFビレッジを介した「スポーツまちづくり」にいかなる影響を与えたのか把握する。本研究では、2018年以降のファイターズと北広島市の関係者に対するインタビュー調査と文献調査のデータを用いる。スポーツまちづくりには地域の自治体、企業、団体、市民等の多主体の関与とそれらの価値創造が求められる。北広島市がFビレッジ建設に当初から深く関与し、そのために必要な役割をファイターズとの対話の中で担っていったこと、および、スポーツまちづくりに係わるファイターズ側の制度設計が、Fビレッジを介した地域の多主体の関与とそれらの価値創造を促したのかどうかを検討する。<参考>高岡敦史・松橋崇史(2025).スポーツまちづくりの定義.体育スポーツ経営学研究,38:1-18
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