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[06経-口-05]スタジアム・アリーナ改革とソーシャルイノベーション地域・コミュニティの革新の視点から

*Yuri Hirayama1 (1. Ritsumeikan University. Graduate School of Business Administration)
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今日の日本では、サービスビジネスが果たす役割も大きく、中でもスポーツ産業には、国民生活に潤いを与え、人々の健康の維持・向上や地域への一体化、コミュニティ意識の高揚等個々の意識を育み、地域社会ににぎわいや雇用をもたらすとともに、観光や建設、流通等地域経済及び他産業を活性化させる可能性がある。特に、プロスポーツビジネスのコアとなる試合が行われるスタジアム・アリーナを基盤としたビジネスは、大きな収益を生み出す場であるとともに、優れた経験価値提供の場でもある。多様なステークホルダーと関わるプロスポーツ組織は、効率的かつ効果的なマネジメントを発揮し、ステークホルダーと協働し、社会が円滑に機能するようスタジアム・アリーナに期待される有用性を発揮、実現していかねばならない。その状況にあって国は、地域活性化や地方創生の実現に資するスタジアム・アリーナの潜在力を最大限発揮すべく、関係省庁と連携し、スタジアム・アリーナ改革ガイドブックの公表や、整備構想・計画の策定支援等に取り組んでいる。例えば、スポーツ庁の支援事業として、サガン鳥栖(男子サッカー)と株式会社共同通信デジタルとのVR技術を活用したスポーツ体験による子供の運動習慣を育む事業等がみられる。そこで、本研究では、わが国のスポーツ政策の変遷、とりわけ2010年スポーツ立国戦略に沿って論を進め、海外の事例も参考にしつつ、今日における地域・コミュニティの重要性とそこでプロスポーツが果たすべき役割について検討する。プロスポーツ組織の地域・コミュニティ創造への貢献実態、地域の社会経済的特性とスポーツ組織の関係性、スタジアム・アリーナを核とした都市・地域の動態的な変化について、経済的・社会的影響を可視化することを目指す。また、複数の事例を比較対象とし、共通する構造と地域固有の要因を抽出することで、広く一般に活用可能な知見を検討する。

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