Presentation Information
[14介-KL-1]Views on Prevention and Future Prospects in a Society with a Growing Population of 85 Years and Over
*Kai Tanabe1 (1. University of Tsukuba)
<演者略歴>
1998年3月成蹊大学工学部工業化学科卒業。筑波大学大学院体育科学研究科博士課程修了(博士(体育科学)取得)。筑波大学大学院人間総合科学研究科研究員及び同大学体育系研究員、駒沢女子大学人間健康学部健康栄養学科准教授を経て、2021年4月より筑波大学体育系准教授。専門は健康科学、運動生理学。
1998年3月成蹊大学工学部工業化学科卒業。筑波大学大学院体育科学研究科博士課程修了(博士(体育科学)取得)。筑波大学大学院人間総合科学研究科研究員及び同大学体育系研究員、駒沢女子大学人間健康学部健康栄養学科准教授を経て、2021年4月より筑波大学体育系准教授。専門は健康科学、運動生理学。
2040年まで85歳以上人口割合の高どまりが推計される中、“予防”に対する価値観や取り組み方の変容が求められている。従来の高齢者支援に加え、高齢の親をケアする子ども世代への支援も不可欠となる。特に働きながら親のケアをする「ビジネスケアラー」が増加することが想定され、労働力不足に悩む企業においても生産性低下を防ぐ観点から対応が急務である。また、親世代においても、自律的な予防行動やヘルスリテラシー向上を通じた健康寿命の延伸が推奨される。
内閣府SIP包摂的コミュニティプラットフォームの構築における「高齢者と遠隔家族をつなぐデジタル同居サービスの開発」では、当事者である親子に向けた健康行動支援アプリの開発が進められており、ICTやAIの活用により高齢者の行動評価、外出・交流・社会参加の促進支援が期待される。本演題では、85歳以上人口が増加する社会における持続可能な予防支援のあり方と将来像を議論したい。
内閣府SIP包摂的コミュニティプラットフォームの構築における「高齢者と遠隔家族をつなぐデジタル同居サービスの開発」では、当事者である親子に向けた健康行動支援アプリの開発が進められており、ICTやAIの活用により高齢者の行動評価、外出・交流・社会参加の促進支援が期待される。本演題では、85歳以上人口が増加する社会における持続可能な予防支援のあり方と将来像を議論したい。
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