[3a1401-04] 発育発達／口頭発表①

9:30 AM - 9:44 AM JST(12:30 AM - 12:44 AM UTC)

[07発-口-03] 学校および教員の運動促進の取組が児童の運動嗜好・運動態度に及ぼす影響

*Konoha Takahashi¹, Tichi Mizuno¹, Mamoru Inada¹, Takahiro Nakano¹ (1. Chukyo University)

〔背景・目的〕子どもの運動促進は、現代における社会課題の１つである。教育現場においても様々な取り組みが行われているが、その効果検証は十分とは言えず、学校における運動促進計画や教員の取組が子どもの運動嗜好や運動態度を改善させられているかを検討することで今後の取組を充実していくことが求められる。そこで本研究では、学校・教員の運動促進への取組状況が、子どもの運動嗜好と運動態度に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。
〔方法〕185小学校の体育主任教員および同小学校の高学年児童13321名を調査対象とした。教員調査は「学校の取組（３項目）」、「教員の意欲（４項目）」を分析項目とした。児童に関しては、スポーツ庁の全国体力・運動能力、運動習慣等調査のデータを提供いただき、その内「児童の運動嗜好（４項目）」、「児童の運動態度（３項目）」を二次利用した。最初に教員および児童調査データの各２因子構造を因子分析により確認した。学校の取組⇒教員の意欲⇒児童の運動嗜好および運動態度の仮説構造モデルを作成し、共分散構造分析にてモデルの適合とパス係数の比較を行った。
〔結果・考察〕教員および児童調査データの２因子構造が確認された。仮説構造モデルの適合度指標は、いずれも良好な値であった。「学校の取組」から「教員の意欲」へのパス係数は0.62であり、有意な値であった。一方、「教員の意欲」から「児童の運動嗜好」および「児童の運動態度」へのパス係数は、0.28と0.14であり、運動嗜好へのパス係数のみが有意であった。この結果から、学校が運動促進に取り組むことで教員の意欲は高まり、児童の運動態度改善は見られるが、運動嗜好への影響は十分ではなく、運動嗜好を改善する効果的な取組の検討が必要であることが示唆された。