[P09] Seismicity

[P09-01] Similar earthquake activities in Japan extracted from the median of the cross-correlation coefficients

*Toshihiro IGARASHI¹ (1. Earthquake Research Institute, The University of Tokyo)

ほぼ同じ場所で繰り返し発生する地震の発生は、その周辺域における非地震性すべりや間隙流体圧の上昇を示すものと考えられている。また、よく似た地震波形を持つ地震の多発は、その周辺域の構造不均質性と関連する。そこで、相似地震の抽出結果は、震源および地震発生場の特徴を知る上で重要な情報となりうる。
　これまで、相似地震は、地震波形の相互相関値が複数観測点で非常に高いことを基準の一つとして用いることが多かった。しかしながら、この基準は、使用可能な観測点数が増加するほど、相対的にしきい値の条件が緩くなる問題が生じる可能性がある。日本列島の地震観測網は、過去30年の間に徐々に拡大し、現在は約1900点の観測点が使用できるようになった。そこで本研究では、相似地震判定基準として、各地震ペアにおいて各観測点で得られた相互相関係数の中央値を用いることにより、時空間的により均質に相似地震を抽出しすることを試みた。
　能登半島周辺の地震活動で、従来実施している複数観測点における相互相関係数が0.95を超え、さらにS-P到達時刻差が震源サイズ未満と想定した基準で検出した結果との比較を行った。その結果、中央値によるしきい値を0.85-0.90の間で設定すれば、最近数年間のデータについてはほぼ同様な分布が得られることがわかった。一方、10年以上前のデータについては、より多くの相似地震が検出されるようになった。1993年2月のM6.6地震、2007年3月のM6.9地震、2020年12月以降の群発地震、2024年11月のM6.6地震の震源域では、非常に多数の相似地震が見られた。ただし、2024年1月のM7.6地震の発生域では、上記に記した場所を除くとほとんど相似地震は見られない。これは、各地点における流体の関与との関係が示唆される。
　日本全国で見ると、中央値の相関係数が0.85を超える地震は、従来法により検出した地震に対して、太平洋プレート境界で約86％、フィリピン海プレート境界で、約82％、陸域では約80％であり、しきい値を0.90とすると、太平洋プレート境界で約76％、フィリピン海プレート境界で72％、陸域では約65％に減少する。しきい値を高くするほど、陸域での割合がより減少することは、従来の検出法の問題点を示しているかもしれない。また、少数観測点のみ使用できる期間においても、コーダ波干渉法を用いた震源重複の評価等を併せて使用し、より信頼性の高い相似地震検出を行うことを検討する必要があるだろう。