日本地球惑星科学連合2016年大会

コンビーナ:*三枝 信子(国立環境研究所)、Patra Prabir(Research Institute for Global Change, JAMSTEC)、町田 敏暢(国立環境研究所)、茶谷 聡(国立環境研究所)

近年、温室効果気体や大気汚染物質に関する観測（人工衛星、航空機、船舶、地上観測点など）は向上している。また、国別・地域別排出インベントリデータの高分解能化も進んでいる。しかし、モデルにはまだ不確実な部分があり、観測データの空間カバレッジも十分でないため、全球・地域別の地表フラックスの推定には大きな不確実性が含まれているのが現状である。このため、温室効果気体等に関する統合的な観測・解析システムの構築が必要で、特に大気輸送モデルやインバージョン・データ同化手法の開発改良が急務である。こうした解析システムを用いて、いわゆるトップダウン法（大気中濃度から逆解析により地表フラックスを求める）とボトムアップ法（地表フラックスの多点観測データをスケールアップする）を比較・補完し、両者の精度を上げる取組が必要である。本セッションでは、温室効果気体や大気汚染物質の地表フラックスを求める手法の開発改良、そこから得られる全球・アジア太平洋での地表フラックスの変化の検出などを目的とし、土地利用変化、火災、他の人為起源（大規模）発生源の評価など、解決すべき課題について議論する。