講演情報
[P28-02]パンデミック下の救急現場において求められるストレス対策：コロナ禍における救急隊員のストレス（14）
*畑中 美穂1、松井 豊2 (1. 名城大学、2. 筑波大学)
目的
新型コロナ第六波（2022年１月）以降の救急活動に携わった消防職員を対象に、現場で実施されている対策と、現場職員の負担軽減のために必要とされる対策を検討する調査を行った。本調査の結果を、2020年8月（第二波流行期）に実施した第1調査、および2021年10月（第五波直後）に実施した第２調査と比較して報告する。
方法
2022年１月以降の救急活動に携わった経験がある全国の消防職員に対して、機縁法により調査参加を呼びかけ、オンライン調査を実施した。調査期間は2023年8月21日～10月3日であり、有効回答者は2244名であった。
結果と考察
第六波以降の対策の実施状況について、「感染危険手当の支給（72%）」と「優先的なワクチン接種（66%）」は多く回答されたが、「出場過多・搬送の負担を低減する対策」や「職場内の支援体制」に関わる対策は2割未満の肯定率であった。一方、必要な対策として、「出場過多・搬送の負担を低減する対策」や「職場内の支援」を求める回答が４～５割台と多かった。本調査の結果は、第２調査の結果と同様であり、第五波以降、現場での対策が進んでいないことが明らかとなった。
新型コロナ第六波（2022年１月）以降の救急活動に携わった消防職員を対象に、現場で実施されている対策と、現場職員の負担軽減のために必要とされる対策を検討する調査を行った。本調査の結果を、2020年8月（第二波流行期）に実施した第1調査、および2021年10月（第五波直後）に実施した第２調査と比較して報告する。
方法
2022年１月以降の救急活動に携わった経験がある全国の消防職員に対して、機縁法により調査参加を呼びかけ、オンライン調査を実施した。調査期間は2023年8月21日～10月3日であり、有効回答者は2244名であった。
結果と考察
第六波以降の対策の実施状況について、「感染危険手当の支給（72%）」と「優先的なワクチン接種（66%）」は多く回答されたが、「出場過多・搬送の負担を低減する対策」や「職場内の支援体制」に関わる対策は2割未満の肯定率であった。一方、必要な対策として、「出場過多・搬送の負担を低減する対策」や「職場内の支援」を求める回答が４～５割台と多かった。本調査の結果は、第２調査の結果と同様であり、第五波以降、現場での対策が進んでいないことが明らかとなった。