講演情報
[O19-02]夜間休日の画像検査における異常所見報告に関する大規模実態調査
*市川 宏紀1、西池 成章2、小倉 圭史3、田代 雅実4、稲垣 直之5、中川 大輔6、片桐 江美子7、大保 勇8、鈴木 崇宏9、福島 智久1、山添 元士10、宮安 孝行11、高本 聖也12 (1. 大垣市民病院 診療検査科、2. りんくう総合医療センター、3. 札幌医科大学附属病院、4. 福島県立医科大学、5. 済生会横浜市東部病院、6. 東京慈恵会医科大学附属病院、7. 昭和大学横浜市北部病院、8. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、9. 藤田医科大学病院、10. 京都第二赤十字病院、11. 神戸赤十字病院、12. 済生会熊本病院)
平成22年に厚生労働省よりチーム医療推進について「画像診断等における読影の補助」という旨が通知された。チーム医療という形でタスクシェアを取り入れ各施設や団体が読影の補助の方法を模索しながら13年が経過した。全国的に画像検査における異常所見報告の方法は多様であり、その実態を把握する必要がある。日本救急撮影技師認定機構では大規模な実態調査を行う事を目的としてアンケート調査を行ったので報告する。調査は全国の診療放射線技師を対象に2023年9月8日から2024年1月31日の期間に夜間休日の画像検査における異常所見報告に関するアンケートを実施した。異常所見を報告する手段は口頭だけでなく、電子カルテ入力やレポートを作成している施設もあり各々の施設にあった方法を導入していた。しかし、施設としてルールを制定し取り組んでいる回答は少なく、限られた技師が自主的に行っている状態であることが窺えた。今後はアンケート結果から得た問題点を機構の認定講習会のテーマなどに反映し啓発する必要がある。将来的に日本診療放射線技師会のSTAT画像報告分科会などと連携し組織をターゲットとした指針を制定する必要があると思われる。